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1. WO2020194561 - SOUPAPE

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明 細 書

発明の名称 バルブ

技術分野

0001  

背景技術

0002  

先行技術文献

特許文献

0003  

発明の概要

発明が解決しようとする課題

0004  

課題を解決するための手段

0005  

図面の簡単な説明

0006  

発明を実施するための形態

0007   0008   0009   0010   0011   0012   0013   0014   0015   0016   0017   0018   0019   0020   0021   0022   0023   0024   0025   0026   0027   0028   0029   0030   0031   0032   0033   0034   0035   0036   0037   0038   0039   0040   0041   0042   0043   0044   0045   0046   0047   0048   0049   0050   0051   0052   0053   0054   0055   0056   0057   0058   0059   0060   0061   0062   0063   0064   0065   0066   0067   0068   0069   0070   0071   0072   0073   0074   0075   0076   0077   0078   0079   0080   0081   0082   0083   0084   0085   0086   0087   0088   0089   0090   0091   0092   0093   0094   0095   0096  

符号の説明

0097  

請求の範囲

1   2   3   4   5   6   7  

図面

1   2   3   4   5   6   7   8   9   10   11   12   13   14   15   16   17   18  

明 細 書

発明の名称 : バルブ

技術分野

[0001]
 本開示は、バルブに関する。

背景技術

[0002]
 従来より、バルブの取付対象物のバルブ取付口に一端部が取り付けられる筒形ボディを有し、その筒形ボディの内側に設けられた弁孔を、弁部材により開閉するバルブが知られている(例えば、特許文献1参照)。このバルブでは、弁部材がシャフト部から弁体部を鍔状に張り出させた構成となっていて、閉弁状態では弁体部が弁孔の開口縁に筒形ボディの一端側から宛がわれる。

先行技術文献

特許文献

[0003]
特許文献1 : 特表2015-512826号公報(段落[0028]、図1A1及び図1B1)

発明の概要

発明が解決しようとする課題

[0004]
 上述した従来のバルブでは、例えば弁部材を交換する際に、弁部材のみを筒形ボディの軸方向の他方側から取り外すことができないため、取付対象物からバルブ全体を取り外す必要があった。

課題を解決するための手段

[0005]
 上記課題を解決するためになされた請求項1の発明は、取付対象物に設けられたバルブ取付口に一端部が取り付けられる筒形ボディと、前記筒形ボディの内側に形成された弁孔と、前記筒形ボディの内側に挿通されて前記弁孔を開閉する弁部材と、前記弁部材に設けられ、前記筒形ボディの軸方向に延在するシャフト部と、前記弁部材に設けられ、前記シャフト部から径方向に張り出して前記弁孔に摺動自在に嵌合する弁体部と、前記筒形ボディのうち前記弁孔に対して軸方向の一端側から隣接する部分に設けられ、前記弁体部の全体を受容した状態で前記弁孔と前記バルブ取付口を連通させる弁室と、前記弁部材を前記筒形ボディの軸方向に移動させる操作力を前記弁部材が受けないときには、前記弁体部を前記弁孔の内側に保持し、前記弁部材を前記筒形ボディの一端側に移動させる操作力を前記弁部材が受けたときには、前記弁体部が前記弁孔から外れることを許容する弁体保持機構と、前記弁部材が前記筒形ボディの他端側から外れることを規制する規制状態と、前記弁部材が前記筒形ボディの他端側から外れることを許容する許容状態と、に変化可能な抜止機構と、を備える、バルブである。

図面の簡単な説明

[0006]
[図1] 本開示の第1実施形態に係るバルブの側断面図
[図2] バルブの分解斜視図
[図3] バルブの第1環状突部及び第2環状突部周辺の拡大側断面図
[図4] 弁孔が開状態になったときのバルブの側断面図
[図5] (A)弁部材が筒形ボディに挿入されて係合爪部が第1環状突部に当たったときの抜止片の側断面図、(B)弾性変形して第1環状突部内を通過するときの抜止片の側断面図
[図6] (A)係合爪部が第2環状突部に当たったときの抜止片の側断面図、(B)弾性変形して第2環状突部内を通過するときの抜止片の側断面図
[図7] (A)係合突部が第2環状突部と係合したときの抜止片の側断面図、(B)弁部材が筒形ボディの基端側に引き抜かれるときに塑性変形した状態で第2環状突部の内側を通過する抜止片の側断面図
[図8] (A)弁部材が筒形ボディの基端側に引き抜かれるときに塑性変形した状態で第1環状突部の内側を通過する抜止片の側断面図、(B)第1環状突部の内側を通過した後の抜止片の側断面図
[図9] (A)弁部材が筒形ボディの基端側に引き抜かれるときに弁部材と抜止片が受ける力を示す概念図、(B)弁部材と折れ曲がった抜止片の概念図
[図10] 第2実施形態に係るバルブの側断面図
[図11] 抜止片が弾性変形した状態で筒形ボディから引き抜かれる弁部材と抜止片の側断面図
[図12] 第3実施形態に係るバルブの側断面図
[図13] (A)第4実施形態に係るバルブの側断面図、(B)筒形ボディを周方向に展開したときの筒形ボディの内側から見た受容凹部と係合ピンの周辺の側断面図
[図14] (A)弁孔が開状態となったときのバルブの側断面図、(B)筒形ボディを周方向に展開したときの筒形ボディの内側から見た受容凹部と係合ピンの周辺の側断面図
[図15] (A)係合ピンがガイド溝の基端開口に受容されているときのバルブの側断面図、(B)筒形ボディを周方向に展開したときの筒形ボディの内側から見た受容凹部と係合ピンの周辺の側断面図
[図16] 他の実施形態に係るバルブの側断面図
[図17] (A)他の実施形態に係るバルブの側断面図、(B)筒形ボディを周方向に展開したときの筒形ボディの内側から見た受容凹部と係合ピンの周辺の側断面図
[図18] 他の実施形態に係るバルブの拡大側断面図

発明を実施するための形態

[0007]
 [第1実施形態]
 図1に示されるように、第1実施形態のバルブ10は、タイヤホイールのリム90(特許請求の範囲の「取付対象物」に相当する。)に設けられたバルブ取付口91に取り付けられる。バルブ10は、筒形ボディ20と、筒形ボディ20の内側に挿通される弁部材30と、を有する。
[0008]
 図1及び図2に示されるように、本実施形態では、筒形ボディ20は、例えば金属からなり、軸方向の一端側の小径筒部20Aと、他端側の大径筒部20Bと、からなる。小径筒部20Aの外周面には、筒状の弾性カバー部材19が固着している。そして、弾性カバー部材19がリム90のバルブ取付口91に圧入されることで、バルブ取付口91に筒形ボディ20の一端部が取り付けられる。なお、筒形ボディ20の他端部は、リム90からタイヤホイールの内側に突出し、タイヤ内への空気の注入部を構成する。以下では、筒形ボディ20の軸方向の一端と他端を、それぞれ筒形ボディ20の先端、基端ということとする。
[0009]
 筒形ボディ20の内側部分は、流体流路11を構成し、筒形ボディ20の内周面には、流体流路11を絞る環状突部が、筒形ボディ20の軸方向で2つ設けられている。
[0010]
 図3に示されるように、2つの環状突部のうち筒形ボディ20の基端側の第1環状突部21は、筒形ボディ20の先端側に向かって内径を小さくする縮径部23と、筒形ボディ20の軸方向に延びて内径が一定となったストレート部24と、筒形ボディ20の先端側に向かって内径を大きくする拡径部25と、を筒形ボディ20の基端側から順に備えてなる。
[0011]
 ストレート部24の内側部分は、バルブ10における弁孔12を構成する。流体流路11のうち弁孔12よりも先端側の部分は、弁室13を構成する。縮径部23の内周面は、筒形ボディ20の先端側へ向かうにつれて筒形ボディ20の中心軸に近づく弁孔基端側テーパ面23Tとなっている。拡径部25の内周面は、筒形ボディ20の基端側へ向かうにつれて筒形ボディ20の中心軸に近づく弁孔先端側テーパ面25Tとなっている。なお、縮径部23のうち筒形ボディ20の基端側の端面は、筒形ボディ20の軸方向と略垂直となった段差面23Dとなっている。
[0012]
 2つの環状突部のうち筒形ボディ20の先端側の第2環状突部22は、弁室13の内面に設けられる。第2環状突部は、筒形ボディ20の先端側に向かうにつれて内径を小さくする縮径部26と、内径が一定となった先端小径部27と、を筒形ボディ20の基端側から順に備えてなる。
[0013]
 縮径部26の内周面は、筒形ボディ20の先端側に向かうにつれて筒形ボディ20の中心軸に近づく誘導テーパ面26Tとなっている。先端小径部27のうち、筒形ボディ20の先端側を向く面は、筒形ボディ20の軸方向と略垂直となった起立面27Mとなっている。なお、先端小径部27の内径は、弁孔12の径と略同じになっている。
[0014]
 図1及び図2に示されるように、弁部材30は、筒形ボディ20の軸方向に延在したシャフト部31と、シャフト部31から径方向に張り出した弁体部32と、を有する。弁体部32は、シャフト部31の先端部から周方向全体に張り出した弁体部本体の外周部に、Oリング33が嵌着してなる。弁体部本体のうち筒形ボディ20の基端側を向く面は、基端側に縮径される弁体テーパ面32Tとなっている。
[0015]
 また、本実施形態では、弁部材30は、シャフト部31の軸方向の基端部から径方向に張り出した引掛部34を有する。引掛部34は、シャフト部31から相反する方向に張り出した1対の張出部35を有する。シャフト部31の中心軸31Cから各張出部35の張り出し先端までの距離は、筒形ボディ20の内周面のうち、1対の張出部35を囲む部分(具体的には、第1環状突部21よりも基端側の部分)の半径と略同じになっている。
[0016]
 本実施形態のバルブ10では、弁部材30が、筒形ボディ20の軸方向に移動することで、筒形ボディ20の弁孔12が開閉される。バルブ10では、弁体部32が弁孔12に嵌合することで、弁体部32のOリング33で弁孔12と弁体部32との間がシールされ、弁孔12が閉状態となる(図1参照)。また、弁体部32は、弁孔12に摺動自在となっていて、弁体部32が弁孔12から外れて弁体部32全体が弁室13に収容されると、弁孔12が開状態になる(図4参照)。開状態では、弁室13の内面と弁体部32との間には、流体が流通する隙間Sが形成され、リム90のバルブ取付口91と弁孔12が連通する。なお、本実施形態では、弁孔先端側テーパ面25Tにより、筒形ボディ20の基端側から流体流路11を流れてきた流体をスムーズに弁室13に流すことが可能となる。
[0017]
 図1に示されるように、バルブ10には、弁部材30に操作力がかかっていないときに、弁体部32を筒形ボディ20の軸方向で位置決めして弁孔12内に保持する弁体保持機構50(図1参照)が設けられている。具体的には、弁体保持機構50には、弁部材30を筒形ボディ20の基端側に付勢するばね51と、弁部材30から突片状に突出して弁部材30を筒形ボディ20の基端側に抜け止めする抜止片40と、が備えられている。
[0018]
 ばね51は、筒形ボディ20内で第1環状突部21(即ち、段差面23D(図3参照))と弁部材30の引掛部34との間に挟まれた圧縮コイルばねである。ばね51の内径は、弁体部32の外径よりも大きくなっている。
[0019]
 図1及び図2に示されるように、抜止片40は、弁体部32から筒形ボディ20の軸方向に沿って延びた突片部41と、突片部41から筒形ボディ20の径方向外側に張り出す係合爪部42と、を有している。
[0020]
 突片部41は、弁部材30の先端部から筒形ボディ20の先端側に延出し、弁体部32に片持ち支持されている。
[0021]
 係合爪部42は、突片部41の突出先端部から張り出している。係合爪部42は、突片部41の幅方向から見て、突片部41の突出先端側に向かうにつれて突片部41からの突出量を小さくする断面三角形状をなしている。係合爪部42のうち筒形ボディ20の基端側を向く面は、突片部41と略垂直に配置された起立面42Mとなっている。係合爪部42のうち筒形ボディ20の先端側を向く面は、先端側に向かうにつれて突片部41に近づく外側傾斜面42Tとなっている。
[0022]
 ここで、突片部41は、筒形ボディ20の径方向内側に曲がるように弾性変形可能となっている。突片部41は、変形していない自然状態では、係合爪部42が第2環状突部22と筒形ボディ20の軸方向で重なる。そして、抜止片40が自然状態のときに、係合爪部42(詳細には、係合爪部42の起立面42M)が、筒形ボディ20の第2環状突部22(詳細には、第2環状突部22の起立面27M)に筒形ボディ20の先端側から当接すると、弁部材30が筒形ボディ20の基端側に抜け止めされる(図1及び図7(A)参照)。
[0023]
 突片部41は、筒形ボディ20の径方向内側に弾性変形すると、係合爪部42を含めた抜止片40全体を第2環状突部22の内側に収めることが可能となっている。なお、本実施形態では、上述したように、第1環状突部21の最小の内径(即ち、弁孔12の径)が、第2環状突部22の最小の内径(先端小径部の内径)と略同じになっている。従って、抜止片40は、弾性変形により第1環状突部21の内側にも収まるようになっている。
[0024]
 本実施形態では、抜止片40は、シャフト部31の軸回りに複数、略等間隔に設けられていて、シャフト部31と同軸の円弧状になっている。また、係合爪部42の外径は、筒形ボディ20の内周面のうち第2環状突部22よりも基端側の部分(但し、第1環状突部21は除く。)の直径よりも小さくなっている。なお、本実施形態では、抜止片40と弁部材30は、樹脂で構成され、一体形成されている。
[0025]
 ここで、ばね51の付勢力に抗して弁部材30を筒形ボディ20の先端側に移動させる操作力(例えば、流体注入用の器具で弁部材30を先端側に押す力)が弁部材30にかかると、係合爪部42と第2環状突部22が離れ、弁体部32が弁孔12から外れる(即ち、弁孔12が開状態となる。図4参照)。このように、弁体保持機構50は、弁部材30を筒形ボディ20の先端側に移動させる操作力が弁部材30にかかったときに、弁体部32が弁孔12から外れることを許容するようになっている。
[0026]
 図4から図1への変化に示されるように、上記操作力が取り除かれると、ばね51の付勢力で、弁体部32が弁孔12内に戻り、弁孔12が閉状態になる。
[0027]
 本実施形態では、弁室13の内面のうち弁孔12側の端部(即ち、第1環状突部21の拡径部25の内周面)に、筒形ボディ20の基端側に向かうにつれて筒形ボディ20の中心軸に近づく弁孔先端側テーパ面25Tが設けられている。従って、弁孔先端側テーパ面25Tにより弁体部32をガイドすることができ、弁体部32を弁孔12に戻し易くなる。しかも、弁体部32の弁体テーパ面32Tによっても弁体部32を弁孔12にガイドすることができるので、弁体部32を弁孔12に一層戻し易くなる。また、弁孔12が開状態となったときには、係合爪部42が筒形ボディ20の先端からはみ出す(図4参照)。本実施形態では、筒形ボディ20の先端開口縁に基端側に縮径される先端開口テーパ面20Sがあるので、係合爪部42が筒形ボディ20内に戻りやすくなる。
[0028]
 弁部材30の筒側ボディへの組み付けは、以下のようにして行われる。図2及び図5(A)に示されるように、弁部材30が筒形ボディ20に基端側から挿入される。この際、ばね51を弁部材30に巻回し、弁部材30の引掛部34と抜止片40の係合爪部42との間に配置する。
[0029]
 本実施形態では、係合爪部42の外径が弁孔12の内径よりも大きくなっているので、弁部材30が筒形ボディ20に挿入されると、係合爪部42が、第1環状突部21に当る(図5(A)参照)。ここで、本実施形態では、上述のように、抜止片40が第1環状突部21の内側に収まるように筒形ボディ20の径方向で弾性変形可能となっている。これにより、係合爪部42は、第1環状突部21を乗り越えて、弁孔12を通過することができる(図5(B)参照)。この際、弁孔基端側テーパ面23Tにより、抜止片40が弁孔12内にガイドされるので、抜止片40が弁孔12内に挿入され易くなる。また、係合爪部42の外側傾斜面42Tによっても、抜止片40が弁孔12内にガイドされるので、抜止片40が弁孔12内に挿入され易くなる。なお、抜止片40のうち係合爪部42が弁孔12内に挿入されると、ばね51は、筒形ボディ20の段差面23Dに引っ掛かり、筒形ボディ20のうち弁孔12よりも基端側に留められる。
[0030]
 係合爪部42が、弁孔12を通過すると、抜止片40が筒形ボディ20の径方向外側に弾性復元する。係合爪部42の外径は、第2環状突部22の内径よりも大きくなっているので、弁部材30が筒形ボディ20にさらに深く挿入されると、係合爪部42が第2環状突部22に当たる(図6(A)参照)。ここで、本実施形態では、上述のように、抜止片40が第2環状突部22の内側にも収まるように筒形ボディ20の径方向で弾性変形可能となっているので、係合爪部42が、第2環状突部22の内側を通過することができる(図6(B)参照)。この際、第2環状突部22の誘導テーパ面26Tにより、係合爪部42が筒形ボディ20の径方向内側にガイドされるので、係合爪部42が径方向内側に弾性変形し易くなる。また、係合爪部42の外側傾斜面42Tによっても、係合爪部42が筒形ボディ20の径方向内側にガイドされるので、係合爪部42が径方向内側に弾性変形し易くなる。
[0031]
 なお、係合爪部42が第2環状突部22に挿入される際には、弁体部32は、第1環状突部21の内側の弁孔12に挿入される。このとき、弁孔基端側テーパ面23Tにより、弁体部32のOリング33がガイドされるので、弁体部32を弁孔12に挿入し易くなっている。
[0032]
 係合爪部42が第2環状突部22の内側を通過すると、抜止片40は、筒形ボディ20の径方向外側に弾性復元する(図7(A)参照)。このとき、ばね51は、筒形ボディ20の第1環状突部21と弁部材30の引掛部34との間で圧縮状態となる。その結果、ばね51の付勢力により弁部材30が筒形ボディ20の基端側に付勢される。そして、抜止片40の係合爪部42が第2環状突部22に筒形ボディ20の先端側から当接すると、弁部材30が筒形ボディ20に対して位置決めされる。この状態では、弁体部32は、弁孔12に嵌合し、弁孔12を閉状態にする。以上により、弁部材30が筒形ボディ20に組み付けられる。
[0033]
 本実施形態では、抜止片40がシャフト部31の軸回りに複数、略等間隔に配置されているので係合爪部42によってシャフト部31と弁孔12の軸を合わせ易くなり、弁体部32を弁孔12に挿入し易い。また、各張出部35においてシャフト部31の中心軸31Cから張り出し先端までの距離が、筒形ボディ20の内周面のうち1対の張出部35を囲む部分の半径と略同じになっているので、1対の張出部35によりシャフト部31と弁孔12の軸を合わせ易くなり、弁体部32を弁孔12に挿入し易くなる。なお、筒形ボディ20の基端開口縁には、先端側に向かって縮径される基端開口テーパ面20Kが設けられ、このテーパ面によって、弁部材30の引掛部34が筒形ボディ20の内側に挿入され易くなっている。
[0034]
 本実施形態のバルブ10では、筒形ボディ20の先端部がタイヤホイールのリム90に取り付けられた状態で、筒形ボディ20の基端側から弁部材30のみを交換することが可能となっている。バルブ10では、抜止片40の係合爪部42が第2環状突部22に係合する。ここで、抜止片40は、弁部材30に片持ち支持されているので、弁部材30を筒形ボディ20の基端側に引き抜く操作力が生じたときに、筒形ボディ20の径方向内側に塑性変形する(具体的には、折れ曲がる)。その結果、抜止片40を第2環状突部22の内側に収めることができる(図7(B)参照)。なお、バルブ10では、係合爪部42と第2環状突部22との係合部位が、シャフト部31の中心軸31Cとずれた位置にあるので(図9(A)参照)、シャフト部31に基端側に引き抜く操作力がかかると、回転モーメントにより抜止片40がシャフト部31の中心軸31C側(径方向内側)に力を受け、抜止片40の塑性変形が引き起こされると考えられる(図9(B)参照)。
[0035]
 抜止片40が、塑性変形して第2環状突部22の内側に収まると、抜止片40を第2環状突部22から筒形ボディ20の基端側に外すことが可能となる(図8(A)及び図8(B)参照)。また、このように抜止片40が塑性変形することで、抜止片40が第1環状突部21の内側(即ち、弁孔12)も通過することができる。バルブ10では、このように抜止片40が塑性変形することで第1環状突部21と第2環状突部22を筒形ボディ20の基端側に通過可能となっているので、筒形ボディ20の基端側から弁部材30のみを取り外すことができる。
[0036]
 本実施形態のバルブ10では、抜止片40が自然状態(図7(A)に示される状態)のときには、弁部材30が筒形ボディ20の基端側から外れることが規制される。また、抜止片40が第1環状突部21及び第2環状突部22の内側に収まるように塑性変形した塑性変形状態(図7(B)に示される状態)のときには、弁部材30が筒形ボディ20の基端側から外れることが許容される。即ち、抜止片40は、図7(A)に示される規制状態(自然状態)と、図7(B)に示される許容状態(塑性変形状態)とに変化する抜止機構60を構成する。
[0037]
 なお、弁部材30を筒形ボディ20の基端側から引っ張る操作力が生じた際に、突片部41が折れ曲がる代わりに、突片部41が破損したり(例えば、途中で引きちぎれたり)、係合爪部42が破損しても(例えば、係合爪部42が欠けても)、弁部材30を筒形ボディ20の基端側から引き抜くことが可能となる。
[0038]
 なお、換えの弁部材30を筒形ボディ20に基端側から組み付ける方法については、上述した通りである。
[0039]
 本実施形態では、筒形ボディ20から基端側に弁部材30のみを引き抜けるので、弁部材30を交換する際にリム90からバルブ10全体を取り外さなくてもよくなる。例えば、Oリング33が摩耗した場合に、Oリング33が設けられた弁部材30のみを交換することができる。また、引掛部34が設けられているので、引掛部34に工具を引っ掛けることで、弁部材30が引き抜き易くなる。
[0040]
 本実施形態では、第2環状突部22が、特許請求の範囲に記載の「環状突部」に相当する。また、弁孔先端側テーパ面25Tと誘導テーパ面26Tが、それぞれ特許請求の範囲に記載の「第1テーパ面」、「第2テーパ面」に相当する。
[0041]
 [第2実施形態]
 図10には、第2実施形態のバルブ10Vが示されている。本実施形態のバルブ10Vは、上記第1実施形態のバルブ10において、第2環状突部22と抜止片40の配置を変更したものである。
[0042]
 バルブ10Vの筒形ボディ20Vでは、第2環状突部22Vが、筒形ボディ20Vの内周面のうち第1環状突部21よりも基端側に配置されている。第2環状突部22Vのうち筒形ボディ20Vの先端側を向く面は、筒形ボディ20Vの軸方向と略垂直となった起立面27Mとなっている。第2環状突部22Vのうち筒形ボディ20Vの基端側を向く面は、筒形ボディ20Vの先端側に向かうにつれて筒形ボディ20Vの中心軸に近づくように縮径する誘導テーパ面26Tとなっている。
[0043]
 本実施形態では、筒形ボディ20Vの内周面のうち第1環状突部21と第2環状突部22Vとの間に、流体流路11を筒形ボディ20Vの基端側に拡径する基端側拡径部28が設けられている。即ち、流体流路11には、基端側拡径部28よりも筒形ボディ22Vの基端側に配置される基端側大径孔29Aと、基端側拡径部28と第1環状突部21の間に設けられる中径孔29Bと、が設けられている。なお、バルブ10Vでは、弁室13内に第2環状突部22Vが設けられておらず、弁室13のうち弁孔先端側テーパ面25Tよりも筒形ボディ20Vの先端側の部分は、内径が一定となったストレート状をなしている。
[0044]
 バルブ10Vでは、第1実施形態のバルブ10と同様に、弁体部32が弁孔12に対して摺動することで、弁孔12が開閉される。なお、1対の張出部35は、弁体部32が弁孔12に嵌合して弁孔12が閉状態となったときに、筒形ボディ20Vの中径孔28Bに受容される。そして、シャフト部31の中心軸から各張出部35の張り出し先端までの距離が、中径孔28Bの半径とほぼ同じになっている。
[0045]
 バルブ10Vの弁体保持機構50Vは、ばね51と、抜止片40Vを備えている。ばね51は、上記第1実施形態と同様に、第1環状突部21と弁部材30の引掛部34との間に挟まれた圧縮コイルばねからなる。抜止片40Vは、弁部材30の基端部から筒形ボディ20Vの基端側に突出している。
[0046]
 抜止片40Vの突片部41Vは、弁部材30の引掛部34の各張出部35(詳細には、各張出部35の張り出し先端寄り位置から)から突出している。
[0047]
 抜止片40Vの係合爪部42Vは、突片部41Vのうち突出方向の途中位置(詳細には、先端寄りの位置)から張り出している。係合爪部42Vは、突片部41Vの突出先端側に向かうにつれて突片部41Vからの突出量を大きくする断面三角形状をなしている。係合爪部42Vのうち筒形ボディ20Vの基端側を向く面は、突片部41Vと略垂直となった起立面42Aとなっている。また、係合爪部42Vのうち筒形ボディ20Vの先端側を向く面は、シャフト部31の先端側に向かうにつれて突片部41Vに近づく外側傾斜面42Bとなっている。
[0048]
 突片部41Vは、筒形ボディ20Vの径方向内側に弾性変形可能となっていて、この弾性変形により、抜止片40V全体を第2環状突部22Vの内側に収めることが可能となっている。突片部41Vは、変形していない自然状態のときには、係合爪部42Vが第2環状突部22と筒形ボディの軸方向で重なる。そして、抜止片40Vが自然状態のときに係合爪部42Vが、第2環状突部22Vに当接すると、弁部材30が筒形ボディ20Vの基端側に抜け止めされる(図10参照)。
[0049]
 本実施形態のバルブ10Vには、筒形ボディ20Vの基端開口を閉塞するキャップ70が備えられている。キャップ70は、筒形ボディ20Vよりも大径で筒形ボディ20Vの基端開口を閉塞する略円盤状のベース部73と、ベース部73の中心部から筒形ボディ20Vの先端側に突出した中心突部71と、ベース部73の外縁部から筒形ボディ20Vの先端側に突出した外壁部72と、からなる。中心突部71は、筒形ボディ20V内に挿通されて抜止片40Vに筒形ボディ20Vの径方向内側から対向する。外壁部72は、筒形ボディ20Vの基端部の外周面に重なり、外壁部72の内周面には、雌ねじ部72Nが設けられている。そして、キャップ70の雌ねじ部72Nが、筒形ボディ20Vの基端部の外周面に設けられた雄ねじ部20Nと螺合することで、キャップ70が筒形ボディ20Vに固定される。なお、キャップ70が筒形ボディ20Vに固定されたときに、キャップ70が弁部材30に筒形ボディの基端側から当接するように構成されていてもよい。この場合、キャップ70によっても弁部材30が筒形ボディ20Vの基端側に抜け止めされる。
[0050]
 バルブ10Vのその他の構成は、上記第1実施形態のバルブ10と同様である。バルブ10Vにおいてバルブ10と同様の構成については、同一符号を付すことで説明を省略する。
[0051]
 本実施形態では、弁部材30は以下のようにして筒形ボディ20Vに組み付けられる。弁部材30は、筒形ボディ20Vに基端側から挿入される。この際、ばね51を、弁部材30のうち引掛部34よりも先端側の部分に巻回しておく。なお、ばね51のみを、弁部材30の挿入よりも前に、筒形ボディ20Vに挿入しておいてもよい。
[0052]
 弁部材30が筒形ボディ20Vに挿入されると、弁体部32が弁孔12内に挿入されて弁孔12に嵌合する。また、係合爪部42Vが第2環状突部22Vに当たる。ここで、抜止片40Vは、第2環状突部の内側に収まるように筒形ボディ20Vの径方向で弾性変形可能となっているので、係合爪部42Vは、第2環状突部22Vを乗り越えて、第2環状突部22Vの内側を通過することができる。この際、第2環状突部22Vの誘導テーパ面26Tと係合爪部42Vの外側傾斜面42Bにより、係合爪部42Vが筒形ボディ20Vの径方向内側にガイドされるので、係合爪部42Vが弾性変形し易くなる。
[0053]
 係合爪部42Vが第2環状突部22Vの内側を通過すると、突片部41Vが筒形ボディ20Vの径方向外側に弾性復元する。このとき、ばね51は、筒形ボディ20Vの第1環状突部21と弁部材30の引掛部34との間で圧縮状態となり、ばね51の付勢力により弁部材30が筒形ボディ20Vの基端側に付勢される。そして、係合爪部42Vが第2環状突部22Vに筒形ボディ20Vの先端側から当接すると、弁部材30が筒形ボディ20Vに対して位置決めされる。この状態では、弁体部32は、弁孔に嵌合し、弁孔12を閉状態にする。
[0054]
 次いで、キャップ70の雄ねじ部72Nと筒形ボディ20Vの雌ねじ部20Nを螺合して、キャップ70で筒形ボディ20Vの基端開口を閉塞する。以上により、弁部材30が筒形ボディ20Vに組み付けられる。
[0055]
 本実施形態のバルブ10Vにおいても、第1実施形態のバルブ10と同様に、筒形ボディ20Vの先端部がタイヤホイールのリム90に取り付けられた状態で、筒形ボディ20Vの基端側から弁部材30のみを交換することが可能となっている。本実施形態のバルブ10Vでは、キャップ70を外し、抜止片40V同士を、例えばつまんで、径方向内側に弾性変形させることで、抜止片40Vを第2環状突部22Vの内側に収めることができる(図11参照)。これにより、抜止片40Vを第2環状突部22Vから筒形ボディ20Vの基端側に外すことができ、弁部材30を筒形ボディ20Vの基端側から外すことができる。この際、ばね51の付勢力により、弁部材30が筒形ボディ20Vの基端側に押されるので、筒形ボディ20Vの基端側から弁部材30を引き抜くことが容易となる。また、本実施形態では、筒形ボディ20Vの基端側からの弁部材30の取り外しを、抜止片40Vを弾性変形させることで行うので、抜止片40Vを、再利用することができる。なお、突片部41Vのうち筒形ボディ20Vの基端側の端部と、第2環状突部22Vの内周面と、の間に隙間を設けることで、突片部41V同士をつまんで弾性変形させることが容易となる。
[0056]
 本実施形態のバルブ10Vでは、キャップ70が、抜止片40Vに筒形ボディ20Vの径方向内側から対向するように筒形ボディ20Vに取り付けられる。従って、弁孔12の開放操作を行わないときには、キャップ70を筒形ボディ20Vに取り付けることにより、抜止片40Vが筒形ボディ20Vの径方向内側に変形することが防がれ、抜止片40Vと第2環状突部22Vの係合が外れることが防がれる。
[0057]
 本実施形態のバルブ10Vでは、抜止片40Vは、弾性変形していない自然状態(図10に示される状態)のときに、弁部材30が筒形ボディ20Vの基端側から外れることを規制する規制状態となる。また、抜止片40Vは、第2環状突部22Vの内側に収まるように弾性変形した状態(図11に示される状態)のときに、弁部材30が筒形ボディ20Vの基端側から外れることを許容する許容状態となる。即ち、抜止片40Vは、特許請求の範囲に記載の「抜止機構」に相当する。
[0058]
 [第3実施形態]
 図12には、第3実施形態のバルブ10Wが示されている。本実施形態のバルブ10Wは、第1実施形態のバルブ10において、弁体保持機構50と抜止機構60を変更したものである。
[0059]
 本実施形態では、筒形のボディ20Wの第2環状突部100は、筒形ボディ20Wの先端側に向かって内径を小さくする縮径部101と、筒形ボディの軸方向に延びるストレート部102と、筒形ボディの先端側に向かって内径を大きくする拡径部103と、を筒形ボディ20Wの基端側から順に備えてなる。
[0060]
 第2環状突部100のストレート部102の内周面には、雌ねじ部102Nが形成されている。なお、縮径部101の内周面は、筒形ボディ20Wの先端側へ向かうにつれて筒形ボディの中心軸に近づくテーパ状となっている。また、拡径部103の内周面は、筒形ボディ20Wの基端側に向かうにつれて筒形ボディの中心軸に近づくテーパ状となっている。
[0061]
 弁部材30Wは、弁体部32が、シャフト部31Wの軸方向の途中位置から張り出してなる。シャフト部31Wは、第2環状突部100よりも筒形ボディ20Wの先端側にはみ出す長さとなっている。
[0062]
 本実施形態のバルブ10Wでは、第1実施形態のバルブ10と同様に、弁体部32が弁孔12に対して摺動することで、弁孔12が開閉される。
[0063]
 本実施形態では、弁体保持機構50Wは、上記第1実施形態の抜止片40の代わりに、シャフト部31Wから(詳細には、シャフト部31Wのうち弁体部32よりも先端側部分から)径方向全体に張り出した抜止張出部110を備えている。
[0064]
 抜止張出部110は、筒形ボディ20Wの先端側に向かって外径を大きくする拡径部111と、筒形ボディ20Wの軸方向に延びるストレート部112と、筒形ボディ20Wの先端側に向かって外径を小さくする縮径部113と、を筒形ボディ20Wの基端側から順に備えてなる。
[0065]
 抜止張出部110のストレート部112の外周面には、雄ねじ部112Nが形成されている。なお、ストレート部112の外径は、弁孔よりも小さくなっている。また、拡径部111の外周面は、筒形ボディの先端側へ向かうにつれて筒形ボディの中心軸に近づくテーパ状となっている。縮径部113の外周面は、筒形ボディの基端側に向かうにつれて筒形ボディの中心軸に近づくテーパ状となっている。
[0066]
 本実施形態では、弁孔12に弁体部32が嵌合して弁孔12が閉状態となったときには、抜止張出部110は、第2環状突部100よりも筒形ボディ20Wの先端側に配置される。また、弁孔12が閉状態のときには、抜止張出部110の雄ねじ部112Nと第2環状突部100の雌ねじ部102Nは螺合していない。そして、抜止張出部110の雄ねじ部112Nが、第2環状突部100の雌ねじ部102Nに先端側から当接すると、弁部材30Wが筒形ボディ20Wの基端側に抜け止めされる。
[0067]
 バルブ10Wのその他の構成は、上記第1実施形態のバルブ10と同様である。バルブ10Wにおいてバルブ10と同様の構成については、同一符号を付すことで説明を省略する。
[0068]
 本実施形態では、筒形ボディ20Wへの弁部材30Wの組み付けは、以下のようにして行われる。弁部材30Wは、筒形ボディ20Wに基端側から挿入される。この際、ばね51を、弁部材30Wのうち引掛部34よりも先端側の部分に巻回しておく。なお、ばね51のみを、弁部材30Wの挿入よりも前に、筒形ボディ20Wに挿入しておいてもよい。
[0069]
 弁部材30Wが筒形ボディ20Wに基端側から挿入されると、抜止張出部110の外径が弁孔の内径よりも小さくなっているので、抜止張出部110が弁孔12を通過する。そして、抜止張出部110の雄ねじ部112Nと第2環状突部100の雌ねじ部102Nとが当る。このとき、弁部材30Wを軸回りの一方側に回転させることで、雄ねじ部112Nと雌ねじ部102Nを螺合させることができる。そして、弁部材30Wを軸回りの一方側にさらに回転しながら弁部材30Wを筒形ボディ20Wに挿入すると、抜止張出部110の雄ねじ部112Nと第2環状突部100の雌ねじ部102Nの螺合が外れて、抜止張出部110が第2環状突部100から筒形ボディ20Wの先端側に外れる。このとき、ばね51の付勢力により、抜止張出部110が第2環状突部100に筒形ボディ20Wの先端側から当接すると、弁部材30Wが筒形ボディ20Wの軸方向で位置決めされて、弁体部32Wが弁孔12内に保持される。以上により、弁部材30Wが筒形ボディ20Wに組み付けられる。
[0070]
 本実施形態のバルブ10Wにおいても、第1実施形態のバルブ10と同様に、筒形ボディ20Wの先端部がタイヤホイールのリム90に取り付けられた状態で、筒形ボディ20Wの基端側から弁部材30Wのみを交換することが可能となっている。本実施形態では、上記組み付けの際と反対向きに弁部材30Wを回転させることで、弁部材30Wを筒形ボディ20Wの基端側から取り外すことが可能となる。
[0071]
 なお、本実施形態では、抜止張出部110により抜止機構60Wが構成される。抜止張出部110の雄ねじ部112Nと第2環状突部100の雌ねじ部102Nの螺合が外れて、抜止張出部110が第2環状突部100よりも筒形ボディ20Wの先端側に配置された状態が、抜止機構60Wの「規制状態」に相当する。雄ねじ部102Nと雌ねじ部112Nが螺合した状態が、抜止機構60Wの「許容状態」に相当する。
[0072]
 [第4実施形態]
 図13~図15には、第4実施形態のバルブ10Xが示されている。本実施形態のバルブ10Xは、第1実施形態のバルブ10において、弁体保持機構50と抜止機構60を変更したものである。また、本実施形態のバルブ10Xには、第2環状突部22が設けられていない。
[0073]
 図13(A)及び図13(B)に示されるように、本実施形態では、筒形ボディ20Xの内周面のうち第1環状突部21よりも筒形ボディ20Xの基端側に、受容凹部120が設けられている。受容凹部120は、ガイド溝121と受容部屋126を、筒形ボディ20Xの周方向に並べて備えている。
[0074]
 ガイド溝121は、ストレート溝部122と湾曲溝部123からなる。ストレート溝部122は、筒形ボディ20Xの基端から先端側に延びている。湾曲溝部123は、ストレート溝部から延出し、筒形ボディ20Xの先端側に向かうにつれて受容部屋126に近づくように円弧状に湾曲している。なお、ストレート溝部122のうち筒形ボディ20Xの基端に開口する基端開口122Kの開口縁には、ガイド溝121の溝幅を筒形ボディ20Xの先端側に向かうにつれて狭くする絞り傾斜面122Tが設けられている。
[0075]
 受容部屋126は、筒形ボディ20Xの径方向から見て筒形ボディ20Xの軸方向に長くなった長四角状をなしている。受容部屋126のうち筒形ボディの軸方向の先端部には、ガイド溝121の湾曲溝部123が、筒形ボディ20Xの周方向に連絡している。受容部屋126の内面のうち筒形ボディ20Xの軸方向で先端に配置される先端面127は、湾曲溝部123の外周部123Sと滑らかに連続している。また、筒形ボディ20Xの軸方向で、受容部屋126の長さは、ガイド溝121の長さよりも短くなっていて、受容部屋126は、筒形ボディ20Xの基端側にストレート溝部122の途中位置まで延びている。なお、受容部屋126における筒形ボディ20Xの周方向の幅は、ガイド溝121の溝幅よりも広くなっている。
[0076]
 弁部材30では、第1実施形態と同様に、引掛部34が1対の張出部35を備えている。本実施形態では、1対の張出部35のうち一方の張出部35の張り出し先端から、筒形ボディ20Xの径方向外側に、係合ピン125が延出している。係合ピン125は、受容凹部120に移動可能に受容されている。具体的には、係合ピン125は、ガイド溝121の基端開口122Kから受容部屋126まで移動可能となっていると共に、受容部屋126内を筒形ボディ20Xの軸方向に動けるようになっている。なお、係合ピン125は、例えば断面円形状となっている。
[0077]
 本実施形態のバルブ10Xでは、第1実施形態のバルブ10Xと同様に、弁体部32が弁孔12に対して摺動することで、弁孔12が開閉される。
[0078]
 本実施形態のバルブでは、弁体保持機構50Xは、ばね51と、係合ピン125と、受容部屋126とを備えている。ばね51は、第1実施形態と同様に、筒形ボディ20Xの第1環状突部21と弁部材30の引掛部34との間に配置された圧縮コイルばねである。
[0079]
 本実施形態では、ばね51により弁部材30(即ち、係合ピン125)が筒形ボディ20Xの基端側に付勢される。そして、係合ピン125が、受容部屋126の内面のうち筒形ボディ20Xの軸方向で基端に配置される基端面128に当接すると、弁部材30が筒形ボディ20Xの基端側に抜け止めされる。この状態では、弁体部32が弁孔12内に配置され、弁孔12が閉状態となる。
[0080]
 ばね51の付勢力に抗して弁部材30を筒形ボディ20Xの先端側に移動させる操作力が弁部材30にかかると、係合ピン125が受容部屋126内を筒形ボディ20Xの先端側に移動して、弁体部32が弁孔12から外れる(即ち、弁孔12が開状態となる。図14(A)及び図14(B)参照)。
[0081]
 なお、上記操作力が取り除かれると、ばね51の付勢力により弁体部32が弁孔12内に戻ると共に、係合ピン125が受容部屋126の基端面128に当接する。
[0082]
 弁部材30の筒形ボディ20Xへの組み付けは、以下のようにして行われる。弁部材30は、筒形ボディ20Xに基端側から挿入される。この際、ばね51を、弁部材30のうち引掛部34よりも先端側の部分に巻回しておく。なお、ばね51のみを、弁部材30の挿入より前に、筒形ボディ20Xに挿入しておいてもよい。
[0083]
 また、弁部材30を筒形ボディ20Xに挿入する際には、弁部材30の係合ピン125を、筒形ボディ20Xのガイド溝121に、基端開口122Kから受容させる(図15(A)及び図15(B)参照)。このとき、ガイド溝121の基端開口122Kの開口縁に絞り傾斜面122Tが設けられているので、係合ピン125をガイド溝121に受容させ易い。
[0084]
 弁部材30が筒形ボディ20Xに挿入されると、係合ピン125がガイド溝121内(詳細には、ストレート溝部122内)を筒形ボディ20Xの先端側に移動すると共に、弁体部32が弁孔12に挿入される。さらに弁部材30が筒形ボディ20Xに挿入されると、係合ピン125がガイド溝121の湾曲溝部123内に進入し、弁部材30が筒形ボディ20Xの周方向の一方側に回転すると共に、弁体部32が弁孔12から筒形ボディ20Xの先端側に外れる。
[0085]
 そして、係合ピン125がガイド溝121のうち筒形ボディ20Xの軸方向における先端部に到達したときに、弁部材が筒形ボディの周方向の一方側に回転されると、係合ピン125が受容部屋126内に進入する(図14(A)及び図14(B)参照)。このとき、ばねは、筒形ボディ20Xの第1環状突部21と弁部材30の引掛部34との間で圧縮され、弁部材30が筒形ボディ20Xの基端側に付勢される。そして、係合ピン125が受容部屋126の基端面128に当接すると、上述のように、弁部材30が筒形ボディ20Xに対して位置決めされる(図13(A)及び図13(B)参照)。この状態では、弁体部32は弁孔12に嵌合し、弁孔12が閉状態となる。以上により、弁部材30が筒形ボディ20Xに組み付けられる。
[0086]
 本実施形態のバルブ10Xでは、筒形ボディ20Xの先端部がタイヤホイールのリム90に取り付けられた状態で、弁部材30を筒形ボディ20Xへの組み付けの際と逆向きに動かすことで、筒形ボディ20Xの基端側から弁部材30のみを交換することが可能となっている。
[0087]
 具体的には、まず、弁部材30を筒形ボディ20Xの先端側に押す。係合ピン125が受容部屋126の先端面127に当たったら(図13から図14への変化を参照)、弁部材30を筒形ボディ20Xの周方向の他方側に回す。すると、係合ピン125がガイド溝121の湾曲溝部123に進入して、湾曲溝部123の内面(即ち、湾曲溝部123の外周部123S)に係合ピン125が当たる。そして、係合ピン125がガイド溝121内を筒形ボディ20Xの基端に移動するように弁部材30を回しながら筒形ボディ20Xの基端側に引き抜くと、係合ピン125がガイド溝121から外れ、弁部材30を筒形ボディ20Xから取り外すことができる。係合ピン125がガイド溝121内に進入すると、ばね51の付勢力により、弁部材30が筒形ボディ20Xの基端側に押されるので、筒形ボディ20Xの基端側から弁部材30を引き抜くことが容易となる。
[0088]
 本実施形態では、弁部材30の係合ピン125と、筒形ボディ20Xの受容凹部120が、抜止機構60Xを構成する。係合ピン125が受容凹部120の受容部屋126に受容されている状態が、抜止機構60Xの「規制状態」に相当する。係合ピン125が受容凹部120のガイド溝121に受容されている状態が、抜止機構60Xの「許容状態」に相当する。なお、受容凹部120が、筒形ボディ20Xを内外に貫通する受容孔となっていてもよい。
[0089]
 [他の実施形態]
 (1)上記実施形態では、バルブ10が取り付けられるバルブ取付口91を有する取付対象物が、タイヤホイールのリム90であったが、これに限定されるものではなく、流路の末端部にバルブ取付口が設けられた流体機器や配管等であってもよい。
[0090]
 (2)図16に示されるように、上記第3実施形態において、雄ねじ部112Nを有する抜止張出部110及び雌ねじ部102Nを有する第2環状突部100が、弁体部32及び第1環状突部21よりも、筒形ボディの基端側に配置されていてもよい。図16に示されるバルブ10Yでは、弁部材30Yのシャフト部31Yの先端部から弁体部32が張り出し、シャフト部31Yの途中部分から抜止張出部110Yが張り出している。また、弁体部32の外径は、第2環状突部100の内径以下となっている。この構成では、ばね51Yは、例えば筒形ボディ20Yの第1環状突部21と弁部材30Yの抜止張出部110との間に配置され、筒形ボディ20Yの基端側に縮径されるテーパコイルばねからなる。なお、ばね51Yの最大の外径は、第2環状突部100の内径以下となっていることが好ましい。これにより、筒形ボディ20Yに対する基端側からのばね51Yの挿入及び取り外しが容易となる。
[0091]
 (3)図17(A)及び図17(B)に示されるバルブ10Zのように、上記第4実施形態において、係合ピン125及び受容凹部120の配置を変更してもよい。バルブ10Zでは、筒形ボディ20Zの内周面のうち第1環状突部21よりも筒形ボディ20Zの先端側に、流体流路11を先端側に向かって段付き状に縮径する縮径面131が設けられている。そして、この縮径面131より筒形ボディ20Zの先端側の先端側小径部130の内周面に、受容凹部120が設けられている。受容凹部120のガイド溝121の基端開口122Kは、縮径面131に開口する。また、バルブ10Zでは、弁体部32が弁部材30Zのシャフト部31Zの途中部分から張り出し、係合ピン125Zは、シャフト部31Zの先端部から径方向に張り出している。なお、係合ピン125Zのシャフト31Zからの張り出し量は、弁体部32のシャフト31Zからの張り出し量以下であることが好ましい。これにより、筒形ボディ20Zに対する基端側からの弁部材30Zの挿入及び取り外しが容易となる。また、バルブ10Zでは、流体流路11のうち第1環状突部21と先端側小径部130の間の部分が、弁室13となっている。
[0092]
 (4)図18に示されるバルブ10Qのように、弁室13Qが、弁孔12と同径となった孔の内周面に筒形ボディ20Qの軸方向に延びる流通溝138が形成された構成となっていてもよい。流通溝138は、弁体部32よりも筒形ボディ20Qの軸方向における長さが長くなっていて、弁体部32の全体が弁室13Q内に配置されると、流体が流通溝138内を通って弁孔12とバルブ取付口91の間を流通することができる。
[0093]
 (5)上記第1実施形態では、抜止片40の突片部41が円弧状であったが、板状であってもよい。この場合、突片部41は、板厚方向がシャフト部の径方向を向くように配置されることが好ましい。
[0094]
 (6)上記第1実施形態では、引掛部34が、シャフト部31から相反する方向に1対の張出部35が張り出した構成となっていたが、引掛部34が、シャフト部31から径方向に1つの張出部35が張り出した構成となっていてもよいし、シャフト部31から径方向に3つ以上の張出部35が張り出した構成(例えば、放射状に張り出した構成)となっていてもよい。また、弁部材30に引掛部34が設けられていなくてもよい。
[0095]
 (7)上記第1実施形態では、筒形ボディ20の外周面に固着した弾性カバー部材19が設けられていたが、弾性カバー部材19が設けられずに、筒形ボディ20の先端部が、バルブ10の取付対象物のバルブ取付口に直に取り付けられていてもよい。
[0096]
 (8)上記第2実施形態において、キャップ70に雄ねじ部が設けられると共に、筒形ボディ20Vに雌ねじ部が設けられ、それら雄ねじ部と雌ねじ部が螺合することでキャップ70が筒形ボディ20Vに固定されてもよい。この場合、例えば、筒形ボディ20Vの雌ねじ部は、筒形ボディ20Vの内周面のうち第2環状突部22Vよりも基端側の端部に設けられる。また、例えば、キャップ70は、筒形ボディ20Vに挿通されて抜止片40Vに筒形ボディ20Vの径方向内側から対向する小径部と、小径部よりも筒形ボディ20Vの基端側に配置される大径部72とからなり、大径部の外周面に、上記雄ねじ部が設けられる。

符号の説明

[0097]
 10  バルブ
 12  弁孔
 13  弁室
 20  筒形ボディ
 21  第1環状突部
 22  第2環状突部
 30  弁部材
 31  シャフト部
 32  弁体部
 40  抜止片
 50  弁体保持機構
 51  ばね
 60  抜止機構
 90  リム
 91  バルブ取付口

請求の範囲

[請求項1]
 取付対象物に設けられたバルブ取付口に一端部が取り付けられる筒形ボディと、
 前記筒形ボディの内側に形成された弁孔と、
 前記筒形ボディの内側に挿通されて前記弁孔を開閉する弁部材と、
 前記弁部材に設けられ、前記筒形ボディの軸方向に延在するシャフト部と、
 前記弁部材に設けられ、前記シャフト部から径方向に張り出して前記弁孔に摺動自在に嵌合する弁体部と、
 前記筒形ボディのうち前記弁孔に対して軸方向の一端側から隣接する部分に設けられ、前記弁体部の全体を受容した状態で前記弁孔と前記バルブ取付口を連通させる弁室と、
 前記弁部材を前記筒形ボディの軸方向に移動させる操作力を前記弁部材が受けないときには、前記弁体部を前記弁孔の内側に保持し、前記弁部材を前記筒形ボディの一端側に移動させる操作力を前記弁部材が受けたときには、前記弁体部が前記弁孔から外れることを許容する弁体保持機構と、
 前記弁部材が前記筒形ボディの他端側から外れることを規制する規制状態と、前記弁部材が前記筒形ボディの他端側から外れることを許容する許容状態と、に変化可能な抜止機構と、を備える、バルブ。
[請求項2]
 前記弁室は、前記弁孔よりも大径となっていて、
 前記弁室の内面のうち前記弁孔側の端部には、前記弁孔に向かって縮径される第1テーパ面が設けられている、請求項1に記載のバルブ。
[請求項3]
 前記筒形ボディの内周面から突出する環状突部を備え、
 前記弁体保持機構には、
 前記弁部材から前記筒形ボディの軸方向に沿って突出する突片状をなし、前記環状突部に前記筒形ボディの一端側から係合する抜止片と、
 前記弁部材を前記筒形ボディの他端側に付勢するばねと、が設けられ、
 前記抜止片は、前記環状突部の内側に収まるように前記筒形ボディの径方向に弾性変形可能であり、
 前記抜止機構は、前記抜止片からなる、請求項1又は2に記載のバルブ。
[請求項4]
 前記環状突部のうち前記筒形ボディの他端側を向く面には、前記筒形ボディの一端側に向かって縮径される第2テーパ面が設けられている、請求項3に記載のバルブ。
[請求項5]
 前記抜止片は、複数設けられ、前記シャフト部の軸回りに略等間隔に配置されている、請求項3又は4に記載のバルブ。
[請求項6]
 前記シャフト部の軸方向他端部から径方向に張り出した引掛部が設けられている、請求項1から5のうち何れか1の請求項に記載のバルブ。
[請求項7]
 前記引掛部は、シャフト部から相反する方向に延びた1対の張出部を備えてなり、
 前記シャフト部の中心軸から各前記張出部の張り出し先端までの距離が、前記筒形ボディの内周面のうち前記1対の張出部を囲む部分の半径と略同じになっている、請求項6に記載のバルブ。

図面

[ 図 1]

[ 図 2]

[ 図 3]

[ 図 4]

[ 図 5]

[ 図 6]

[ 図 7]

[ 図 8]

[ 図 9]

[ 図 10]

[ 図 11]

[ 図 12]

[ 図 13]

[ 図 14]

[ 図 15]

[ 図 16]

[ 図 17]

[ 図 18]