処理中

しばらくお待ちください...

設定

設定

出願の表示

1. WO2020105104 - 変倍光学系、光学機器および変倍光学系の製造方法

Document

明 細 書

発明の名称 変倍光学系、光学機器および変倍光学系の製造方法

技術分野

0001  

背景技術

0002  

先行技術文献

特許文献

0003  

発明の概要

0004   0005   0006  

図面の簡単な説明

0007  

発明を実施するための形態

0008   0009   0010   0011   0012   0013   0014   0015   0016   0017   0018   0019   0020   0021   0022   0023   0024   0025   0026   0027   0028   0029   0030   0031   0032   0033   0034   0035   0036   0037   0038   0039   0040   0041   0042   0043   0044   0045   0046   0047   0048   0049   0050   0051   0052   0053   0054   0055   0056   0057   0058   0059   0060   0061   0062   0063   0064   0065   0066   0067   0068   0069   0070   0071   0072   0073   0074   0075   0076   0077   0078   0079   0080   0081   0082   0083   0084   0085   0086   0087   0088   0089   0090   0091   0092   0093   0094   0095   0096   0097   0098   0099   0100   0101   0102   0103   0104   0105   0106   0107   0108   0109   0110   0111   0112   0113   0114   0115   0116   0117   0118   0119   0120   0121   0122   0123   0124   0125   0126   0127   0128   0129   0130   0131   0132   0133   0134   0135   0136   0137   0138   0139   0140   0141   0142   0143   0144   0145   0146   0147   0148   0149   0150   0151   0152   0153   0154   0155   0156   0157   0158   0159   0160   0161   0162   0163   0164   0165   0166   0167   0168   0169   0170   0171   0172   0173   0174   0175   0176   0177   0178   0179   0180   0181   0182  

符号の説明

0183  

請求の範囲

1   2   3   4   5   6   7   8   9   10   11   12   13   14   15   16  

図面

1   2   3   4   5   6   7   8   9   10   11   12   13   14   15   16  

明 細 書

発明の名称 : 変倍光学系、光学機器および変倍光学系の製造方法

技術分野

[0001]
 本発明は、変倍光学系、これを用いた光学機器およびこの変倍光学系の製造方法に関する。

背景技術

[0002]
 従来から、写真用カメラ、電子スチルカメラ、ビデオカメラ等に適した変倍光学系が提案されている(例えば、特許文献1を参照)。変倍光学系においては、収差を良好に補正することが求められている。

先行技術文献

特許文献

[0003]
特許文献1 : 特開2016-139125号公報

発明の概要

[0004]
 第1の態様に係る変倍光学系は、物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第1レンズ群と、負の屈折力を有する第2レンズ群と、正の屈折力を有する第3レンズ群と、後続レンズ群とを有し、変倍の際に、隣り合う各レンズ群の間隔が変化し、前記後続レンズ群は、物体側から順に並んだ、合焦の際に移動する負の屈折力を有する第1合焦レンズ群と、合焦の際に移動する正の屈折力を有する第2合焦レンズ群とを有し、以下の条件式を満足する。
 0.80<(-fF1)/fF2<5.00
 但し、fF1:前記第1合焦レンズ群の焦点距離
    fF2:前記第2合焦レンズ群の焦点距離
[0005]
 第2の態様に係る光学機器は、上記変倍光学系を搭載して構成される。
[0006]
 第3の態様に係る変倍光学系の製造方法は、物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第1レンズ群と、負の屈折力を有する第2レンズ群と、正の屈折力を有する第3レンズ群と、後続レンズ群とを有した変倍光学系の製造方法であって、変倍の際に、隣り合う各レンズ群の間隔が変化し、前記後続レンズ群は、物体側から順に並んだ、合焦の際に移動する負の屈折力を有する第1合焦レンズ群と、合焦の際に移動する正の屈折力を有する第2合焦レンズ群とを有し、以下の条件式を満足するように、レンズ鏡筒内に各レンズを配置する。
 0.80<(-fF1)/fF2<5.00
 但し、fF1:前記第1合焦レンズ群の焦点距離
    fF2:前記第2合焦レンズ群の焦点距離

図面の簡単な説明

[0007]
[図1] 第1実施例に係る変倍光学系が広角端状態から望遠端状態に変化する際のレンズの動きを示す図である。
[図2] 図2(A)、図2(B)、および図2(C)はそれぞれ、第1実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態における諸収差図である。
[図3] 第2実施例に係る変倍光学系が広角端状態から望遠端状態に変化する際のレンズの動きを示す図である。
[図4] 図4(A)、図4(B)、および図4(C)はそれぞれ、第2実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態における諸収差図である。
[図5] 第3実施例に係る変倍光学系が広角端状態から望遠端状態に変化する際のレンズの動きを示す図である。
[図6] 図6(A)、図6(B)、および図6(C)はそれぞれ、第3実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態における諸収差図である。
[図7] 第4実施例に係る変倍光学系が広角端状態から望遠端状態に変化する際のレンズの動きを示す図である。
[図8] 図8(A)、図8(B)、および図8(C)はそれぞれ、第4実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態における諸収差図である。
[図9] 第5実施例に係る変倍光学系が広角端状態から望遠端状態に変化する際のレンズの動きを示す図である。
[図10] 図10(A)、図10(B)、および図10(C)はそれぞれ、第5実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態における諸収差図である。
[図11] 第6実施例に係る変倍光学系が広角端状態から望遠端状態に変化する際のレンズの動きを示す図である。
[図12] 図12(A)、図12(B)、および図12(C)はそれぞれ、第6実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態における諸収差図である。
[図13] 第7実施例に係る変倍光学系が広角端状態から望遠端状態に変化する際のレンズの動きを示す図である。
[図14] 図14(A)、図14(B)、および図14(C)はそれぞれ、第7実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態における諸収差図である。
[図15] 本実施形態に係る変倍光学系を備えたカメラの構成を示す図である。
[図16] 本実施形態に係る変倍光学系の製造方法を示すフローチャートである。

発明を実施するための形態

[0008]
 以下、本実施形態に係る変倍光学系および光学機器について図を参照して説明する。まず、本実施形態に係る変倍光学系を備えたカメラ(光学機器)を図15に基づいて説明する。このカメラ1は、図15に示すように撮影レンズ2として本実施形態に係る変倍光学系を備えたデジタルカメラである。カメラ1において、不図示の物体(被写体)からの光は、撮影レンズ2で集光されて、撮像素子3へ到達する。これにより被写体からの光は、当該撮像素子3によって撮像されて、被写体画像として不図示のメモリに記録される。このようにして、撮影者はカメラ1による被写体の撮影を行うことができる。なお、このカメラは、ミラーレスカメラでも、クイックリターンミラーを有した一眼レフタイプのカメラであっても良い。
[0009]
 次に、本実施形態に係る変倍光学系(撮影レンズ)について説明する。本実施形態に係る変倍光学系(ズームレンズ)ZLの一例としての変倍光学系ZL(1)は、図1に示すように、物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第1レンズ群G1と、負の屈折力を有する第2レンズ群G2と、正の屈折力を有する第3レンズ群G3と、後続レンズ群GRとを有している。変倍の際に、隣り合う各レンズ群の間隔が変化する。なお、変倍の際に、第1レンズ群G1は像面に対して固定される。広角端状態から望遠端状態への変倍の際に、第3レンズ群G3は光軸に沿って像側へ移動する。後続レンズ群GRは、物体側から順に並んだ、合焦の際に移動する負の屈折力を有する第1合焦レンズ群と、合焦の際に移動する正の屈折力を有する第2合焦レンズ群とを有している。
[0010]
 上記構成の下、本実施形態に係る変倍光学系ZLは、以下の条件式(1)を満足する。
[0011]
 0.80<(-fF1)/fF2<5.00 ・・・(1)
 但し、fF1:第1合焦レンズ群の焦点距離
    fF2:第2合焦レンズ群の焦点距離
[0012]
 本実施形態によれば、球面収差等の諸収差が良好に補正された変倍光学系、およびこの変倍光学系を備えた光学機器を得ることが可能になる。本実施形態に係る変倍光学系ZLは、図3に示す変倍光学系ZL(2)でもよく、図5に示す変倍光学系ZL(3)でもよく、図7に示す変倍光学系ZL(4)でもよい。また、本実施形態に係る変倍光学系ZLは、図9に示す変倍光学系ZL(5)でもよく、図11に示す変倍光学系ZL(6)でもよく、図13に示す変倍光学系ZL(7)でもよい。
[0013]
 条件式(1)は、第1合焦レンズ群の焦点距離と第2合焦レンズ群の焦点距離との比を規定するものである。条件式(1)を満足することで、無限遠物体から近距離物体への合焦の際の球面収差をはじめとする諸収差の変動を抑えることができる。
[0014]
 条件式(1)の対応値が上限値を上回ると、第2合焦レンズ群の屈折力が強くなるため、合焦の際の球面収差をはじめとする諸収差の変動を抑えることが困難になる。条件式(1)の上限値を4.75に設定することで、本実施形態の効果をより確実なものとすることができる。本実施形態の効果をさらに確実なものとするために、条件式(1)の上限値を、4.50、4.25、4.00、3.75、3.50、3.25、3.00、2.75、2.50、2.25、さらに2.00に設定してもよい。
[0015]
 条件式(1)の対応値が下限値を下回ると、第1合焦レンズ群の負の屈折力が強くなるため、合焦の際の球面収差をはじめとする諸収差の変動を抑えることが困難になる。条件式(1)の下限値を0.85に設定することで、本実施形態の効果をより確実なものとすることができる。本実施形態の効果をさらに確実なものとするために、条件式(1)の下限値を、0.90、1.00、1.10、1.20、1.25、1.28、さらに1.30に設定してもよい。
[0016]
 本実施形態に係る変倍光学系ZLは、以下の条件式(2)を満足することが望ましい。
[0017]
 -2.00<mTF1/mTF2<-0.10 ・・・(2)
 但し、mTF1:望遠端状態において無限遠物体から近距離物体へ合焦する際の第1合焦レンズ群の移動量(物体側への移動量の符号を+とし、像側への移動量の符号を-とする)
    mTF2:望遠端状態において無限遠物体から近距離物体へ合焦する際の第2合焦レンズ群の移動量(物体側への移動量の符号を+とし、像側への移動量の符号を-とする)
[0018]
 条件式(2)は、望遠端状態において無限遠物体から近距離物体(最も近距離の物体)へ合焦する際の第1合焦レンズ群の移動量と、望遠端状態において無限遠物体から近距離物体(最も近距離の物体)へ合焦する際の第2合焦レンズ群の移動量との比を規定するものである。条件式(2)を満足することで、無限遠物体から近距離物体への合焦の際の球面収差をはじめとする諸収差の変動を抑えることができる。
[0019]
 条件式(2)の対応値が上限値を上回ると、第2合焦レンズ群の移動量が大きくなるため、合焦の際の球面収差をはじめとする諸収差の変動を抑えることが困難になる。条件式(2)の上限値を-0.15に設定することで、本実施形態の効果をより確実なものとすることができる。本実施形態の効果をさらに確実なものとするために、条件式(2)の上限値を、-0.18、-0.20、-0.23、-0.25、-0.28、-0.30、-0.33、-0.35、-0.38、-0.40、さらに-0.43に設定してもよい。
[0020]
 条件式(2)の対応値が下限値を下回ると、第1合焦レンズ群の移動量が大きくなるため、合焦の際の球面収差をはじめとする諸収差の変動を抑えることが困難になる。条件式(2)の下限値を-1.90に設定することで、本実施形態の効果をより確実なものとすることができる。本実施形態の効果をさらに確実なものとするために、条件式(2)の下限値を、-1.80、-1.70、-1.60、さらに-1.50に設定してもよい。
[0021]
 本実施形態に係る変倍光学系ZLは、以下の条件式(3)を満足することが望ましい。
[0022]
 0.10<βTF1/βTF2<1.00 ・・・(3)
 但し、βTF1:望遠端状態において無限遠物体に合焦する場合の第1合焦レンズ群の横倍率
    βTF2:望遠端状態において無限遠物体に合焦する場合の第2合焦レンズ群の横倍率
[0023]
 条件式(3)は、望遠端状態において無限遠物体に合焦する場合の第1合焦レンズ群の横倍率と、望遠端状態において無限遠物体に合焦する場合の第2合焦レンズ群の横倍率との比を規定するものである。条件式(3)を満足することで、無限遠物体から近距離物体への合焦の際の球面収差をはじめとする諸収差の変動を抑えることができる。
[0024]
 条件式(3)の対応値が上限値を上回ると、第1合焦レンズ群の横倍率が大きくなるため、合焦の際の球面収差をはじめとする諸収差の変動を抑えることが困難になる。条件式(3)の上限値を0.95に設定することで、本実施形態の効果をより確実なものとすることができる。本実施形態の効果をさらに確実なものとするために、条件式(3)の上限値を、0.90、0.85、0.80、0.75、0.70、0.65、さらに0.64に設定してもよい。
[0025]
 条件式(3)の対応値が下限値を下回ると、第2合焦レンズ群の横倍率が大きくなるため、合焦の際の球面収差をはじめとする諸収差の変動を抑えることが困難になる。条件式(3)の下限値を0.12に設定することで、本実施形態の効果をより確実なものとすることができる。本実施形態の効果をさらに確実なものとするために、条件式(3)の下限値を、0.15、0.18、0.20、0.22、0.24、さらに0.25に設定してもよい。
[0026]
 本実施形態に係る変倍光学系ZLにおいて、第1合焦レンズ群は、無限遠物体から近距離物体へ合焦する際に像側へ移動することが望ましい。これにより、無限遠物体から近距離物体へ合焦する際の、球面収差および像面湾曲の変動を少なくすることができるので好ましい。
[0027]
 本実施形態に係る変倍光学系ZLにおいて、第2合焦レンズ群は、無限遠物体から近距離物体へ合焦する際に物体側へ移動することが望ましい。これにより、無限遠物体から近距離物体へ合焦する際の、球面収差および像面湾曲の変動を少なくすることができるので好ましい。
[0028]
 本実施形態に係る変倍光学系ZLは、以下の条件式(4)を満足することが望ましい。
 -10.00<(βTF1/βWF1)×(βTF2/βWF2)<10.00 ・・・(4)
 但し、βTF1:望遠端状態において無限遠物体に合焦する場合の第1合焦レンズ群の横倍率
    βWF1:広角端状態において無限遠物体に合焦する場合の第1合焦レンズ群の横倍率
    βTF2:望遠端状態において無限遠物体に合焦する場合の第2合焦レンズ群の横倍率
    βWF2:広角端状態において無限遠物体に合焦する場合の第2合焦レンズ群の横倍率
[0029]
 条件式(4)は、第1合焦レンズ群と第2合焦レンズの変倍への寄与を規定するものである。条件式(4)を満足することで、鏡筒を小型化し、像面湾曲および球面収差をはじめとする諸収差を良好に補正することができる。
[0030]
 条件式(4)の対応値が上記の範囲内であると、変倍の際の球面収差および像面湾曲の変動を小さく抑えることができるので好ましい。条件式(4)の上限値を8.00に設定することで、本実施形態の効果をより確実なものとすることができる。本実施形態の効果をさらに確実なものとするために、条件式(4)の上限値を、6.00、5.00、4.00、3.50、3.00、2.50、2.00、1.80、1.50、さらに1.30に設定してもよい。また、条件式(4)の下限値を-8.00に設定することで、本実施形態の効果をより確実なものとすることができる。本実施形態の効果をさらに確実なものとするために、条件式(4)の下限値を、-6.00、-5.00、-4.00、-2.50、-1.00、-0.50、0.50、0.75、さらに0.90に設定してもよい。
[0031]
 本実施形態に係る変倍光学系ZLは、以下の条件式(5)を満足することが望ましい。
[0032]
 1.50<f1/(-f2)<5.00 ・・・(5)
 但し、f1:第1レンズ群G1の焦点距離
    f2:第2レンズ群G2の焦点距離
[0033]
 条件式(5)は、第1レンズ群G1の焦点距離と第2レンズ群G2の焦点距離との比を規定するものである。条件式(5)を満足することで、コマ収差および球面収差を良好に補正し、本実施形態を満足する変倍比を確保することができる。
[0034]
 条件式(5)の対応値が上限値を上回ると、第2レンズ群G2の屈折力が強くなるため、コマ収差および球面収差を補正することが困難になる。条件式(5)の上限値を4.80に設定することで、本実施形態の効果をより確実なものとすることができる。本実施形態の効果をさらに確実なものとするために、条件式(5)の上限値を、4.50、4.30、4.00、3.90、3.80、さらに3.75に設定してもよい。
[0035]
 条件式(5)の対応値が下限値を下回ると、第1レンズ群G1の屈折力が強くなるため、コマ収差および球面収差を補正することが困難になる。条件式(5)の下限値を1.75に設定することで、本実施形態の効果をより確実なものとすることができる。本実施形態の効果をさらに確実なものとするために、条件式(5)の下限値を、1.90、2.00、2.25、2.40、2.50、2.70、2.80、2.90、さらに3.00に設定してもよい。
[0036]
 本実施形態に係る変倍光学系ZLは、以下の条件式(6)を満足することが望ましい。
[0037]
 0.80<f1/f3<2.50 ・・・(6)
 但し、f1:第1レンズ群G1の焦点距離
[0038]
 条件式(6)は、第1レンズ群G1の焦点距離と第3レンズ群G3の焦点距離との比を規定するものである。条件式(6)を満足することで、球面収差およびコマ収差を良好に補正することができる。
[0039]
 条件式(6)の対応値が上限値を上回ると、第3レンズ群G3の屈折力が強くなるため、球面収差およびコマ収差を補正することが困難になる。条件式(6)の上限値を2.45に設定することで、本実施形態の効果をより確実なものとすることができる。本実施形態の効果をさらに確実なものとするために、条件式(6)の上限値を、2.40、2.20、2.00、1.90、1.80、1.70、1.60、さらに1.50に設定してもよい。
[0040]
 条件式(6)の対応値が下限値を下回ると、第1レンズ群G1の屈折力が強くなるため、球面収差およびコマ収差を補正することが困難になる。条件式(6)の下限値を0.82に設定することで、本実施形態の効果をより確実なものとすることができる。本実施形態の効果をさらに確実なものとするために、条件式(6)の下限値を、0.85、0.87、0.90、0.92、0.95、0.98、さらに1.00に設定してもよい。
[0041]
 本実施形態に係る変倍光学系ZLにおいて、後続レンズ群GRは、第4レンズ群G4を有し、以下の条件式(7)を満足することが望ましい。
[0042]
 -2.00<f1/f4<4.00 ・・・(7)
 但し、f1:第1レンズ群G1の焦点距離
    f4:第4レンズ群G4の焦点距離
[0043]
 条件式(7)は、第1レンズ群G1の焦点距離と第4レンズ群G4の焦点距離との比を規定するものである。条件式(7)を満足することで、球面収差およびコマ収差を良好に補正することができる。
[0044]
 条件式(7)の対応値が上限値を上回ると、第4レンズ群G4の屈折力が強くなるため、球面収差およびコマ収差を補正することが困難になる。条件式(7)の上限値を3.80に設定することで、本実施形態の効果をより確実なものとすることができる。本実施形態の効果をさらに確実なものとするために、条件式(7)の上限値を、3.60、3.50、3.20、3.00、2.80、2.60、2.50、2.40、さらに2.30に設定してもよい。
[0045]
 条件式(7)の対応値が下限値を下回ると、第1レンズ群G1の屈折力が強くなるため、球面収差およびコマ収差を補正することが困難になる。条件式(7)の下限値を-1.50に設定することで、本実施形態の効果をより確実なものとすることができる。本実施形態の効果をさらに確実なものとするために、条件式(7)の下限値を、0.50、0.80、1.00、1.20、1.40、1.50、さらに1.55に設定してもよい。
[0046]
 本実施形態に係る変倍光学系ZLにおいて、広角端状態から望遠端状態への変倍の際に、第3レンズ群G3が像側へ移動することが望ましい。これにより、球面収差をはじめとする諸収差を良好に補正し、本実施形態を満足する変倍比を確保することができる。
[0047]
 本実施形態に係る変倍光学系ZLにおいて、第2レンズ群G2は、以下の条件式(8)~(10)を満足する正レンズを有することが望ましい。
[0048]
 18.0<νdP<35.0              ・・・(8)
 1.83<ndP+(0.01425×νdP)<2.12・・・(9)
 0.702<θgFP+(0.00316×νdP)  ・・・(10)
 但し、νdP:正レンズのd線を基準とするアッベ数
    ndP:正レンズのd線に対する屈折率
    θgFP:正レンズの部分分散比であり、正レンズのg線に対する屈折率をngPとし、正レンズのF線に対する屈折率をnFPとし、正レンズのC線に対する屈折率をnCPとしたとき、次式で定義される
 θgFP=(ngP-nFP)/(nFP-nCP)
 なお、正レンズのd線を基準とするアッベ数νdPは、次式で定義される
 νdP=(ndP-1)/(nFP-nCP)
[0049]
 条件式(8)は、第2レンズ群G2における正レンズのd線を基準とするアッベ数の適切な範囲を規定するものである。条件式(8)を満足することで、球面収差、コマ収差等の基準収差の補正と、1次の色収差の補正(色消し)を良好に行うことができる。
[0050]
 条件式(8)の対応値が上限値を上回ると、軸上色収差の補正が困難になるため、好ましくない。条件式(8)の上限値を32.5に設定することで、本実施形態の効果をより確実なものとすることができる。本実施形態の効果をさらに確実なものとするために、条件式(8)の上限値を31.5とすることが好ましい。
[0051]
 条件式(8)の対応値が下限値を下回ると、軸上色収差の補正が困難になるため、好ましくない。条件式(8)の下限値を20.00に設定することで、本実施形態の効果をより確実なものとすることができる。本実施形態の効果をさらに確実なものとするために、条件式(8)の下限値を、22.00、23.00、23.50、24.00、25.00、さらに26.00とすることが好ましい。
[0052]
 条件式(9)は、第2レンズ群G2における正レンズのd線に対する屈折率とd線を基準とするアッベ数の適切な関係を規定するものである。条件式(9)を満足することで、球面収差、コマ収差等の基準収差の補正と、1次の色収差の補正(色消し)を良好に行うことができる。
[0053]
 条件式(9)の対応値が上記の範囲から外れると、例えばペッツバール和が小さくなることで、像面湾曲の補正が困難になるため、好ましくない。条件式(9)の上限値を2.10に設定することで、本実施形態の効果をより確実なものとすることができる。本実施形態の効果をさらに確実なものとするために、条件式(9)の上限値を2.08、さらに2.06とすることが好ましい。また、条件式(9)の下限値を1.84に設定することで、本実施形態の効果をより確実なものとすることができる。本実施形態の効果をさらに確実なものとするために、条件式(9)の下限値を1.85とすることが好ましい。
[0054]
 条件式(10)は、第2レンズ群G2における正レンズの異常分散性を適切に規定するものである。条件式(10)を満足することで、色収差の補正において、1次の色消しに加え、2次スペクトルを良好に補正することができる。
[0055]
 条件式(10)の対応値が下限値を下回ると、正レンズの異常分散性が小さくなるため、色収差の補正が困難となる。条件式(10)の下限値を0.704に設定することで、本実施形態の効果をより確実なものとすることができる。本実施形態の効果をさらに確実なものとするために、条件式(10)の下限値を、0.708、0.710、さらに0.715とすることが好ましい。
[0056]
 本実施形態に係る変倍光学系ZLは、以下の条件式(11)を満足することが望ましい。
[0057]
 25.00°<2ωw<50.00° ・・・(11)
 但し、2ωw:広角端状態における変倍光学系ZLの全画角
[0058]
 条件式(11)は、広角端状態における変倍光学系ZLの全画角を規定するものである。条件式(11)を満足することで、本実施形態を満足する広い画角を有しつつ、コマ収差、歪曲収差、および像面湾曲等の諸収差を良好に補正することができる。条件式(11)の下限値を27.00°に設定することで、本実施形態の効果をより確実なものとすることができる。本実施形態の効果をさらに確実なものとするために、条件式(11)の下限値を、29.00°、30.00°、32.00°、さらに33.00°に設定してもよい。また、条件式(11)の上限値を48.00°に設定することで、本実施形態の効果をより確実なものとすることができる。本実施形態の効果をさらに確実なものとするために、条件式(11)の上限値を、45.00°、42.00°、40.00°、38.00°、36.00°、さらに35.00°に設定してもよい。
[0059]
 本実施形態に係る変倍光学系ZLは、以下の条件式(12)を満足することが望ましい。
[0060]
 5.00°<2ωt<20.00° ・・・(12)
 但し、2ωt:望遠端状態における変倍光学系ZLの全画角
[0061]
 条件式(12)は、望遠端状態における変倍光学系ZLの全画角を規定するものである。条件式(12)を満足することで、コマ収差、歪曲収差、および像面湾曲等の諸収差を良好に補正することができる。条件式(12)の上限値を18.00°に設定することで、本実施形態の効果をより確実なものとすることができる。本実施形態の効果をさらに確実なものとするために、条件式(12)の上限値を、16.00°、15.00°、14.00°、さらに13.00°に設定してもよい。一方、条件式(12)の下限値を7.00°に設定することで、本実施形態の効果をより確実なものとすることができる。本実施形態の効果をさらに確実なものとするために、条件式(12)の下限値を、8.00°、10.00°、11.00°、さらに12.00°に設定してもよい。
[0062]
 本実施形態に係る変倍光学系ZLは、以下の条件式(13)を満足することが望ましい。
[0063]
 0.20<BFw/fw<0.85 ・・・(13)
 但し、BFw:広角端状態における変倍光学系ZLのバックフォーカス
    fw:広角端状態における変倍光学系ZLの焦点距離
[0064]
 条件式(13)は、広角端状態における変倍光学系ZLのバックフォーカスと、広角端状態における変倍光学系ZLの焦点距離との比を規定するものである。条件式(13)を満足することで、広角端状態におけるコマ収差をはじめとする諸収差を良好に補正することができる。
[0065]
 条件式(13)の対応値が上限値を上回ると、広角端状態における変倍光学系ZLの焦点距離に対してバックフォーカスが大きくなりすぎるため、広角端状態におけるコマ収差をはじめとする諸収差を補正することが困難になる。条件式(13)の上限値を0.80に設定することで、本実施形態の効果をより確実なものとすることができる。本実施形態の効果をさらに確実なものとするために、条件式(13)の上限値を、0.75、0.70、0.65、0.60、さらに0.55に設定してもよい。
[0066]
 条件式(13)の対応値が下限値を下回ると、広角端状態における変倍光学系ZLの焦点距離に対してバックフォーカスが小さくなりすぎるため、広角端状態におけるコマ収差をはじめとする諸収差を補正することが困難になる。また、鏡筒のメカ部材を配置することが困難になる。条件式(13)の下限値を0.25に設定することで、本実施形態の効果をより確実なものとすることができる。本実施形態の効果をさらに確実なものとするために、条件式(13)の下限値を、0.30、0.35、0.40、さらに0.42に設定してもよい。
[0067]
 続いて、図16を参照しながら、本実施形態に係る変倍光学系ZLの製造方法について概説する。まず、物体側から順に、正の屈折力を有する第1レンズ群G1と、負の屈折力を有する第2レンズ群G2と、正の屈折力を有する第3レンズ群G3と、後続レンズ群GRとを配置する(ステップST1)。そして、変倍の際に、隣り合う各レンズ群の間隔が変化するように構成する(ステップST2)。変倍の際に、第1レンズ群G1は像面に対して固定される。広角端状態から望遠端状態への変倍の際に、第3レンズ群G3は光軸に沿って像側へ移動する。また、後続レンズ群GRに、物体側から順に、合焦の際に移動する負の屈折力を有する第1合焦レンズ群と、合焦の際に移動する正の屈折力を有する第2合焦レンズ群とを配置する(ステップST3)。さらに、少なくとも上記条件式(1)を満足するように、レンズ鏡筒内に各レンズを配置する(ステップST4)。このような製造方法によれば、球面収差等の諸収差が良好に補正された変倍光学系を製造することが可能になる。
[0068]
 以下、本実施形態の実施例に係る変倍光学系ZLを図面に基づいて説明する。図1、図3、図5、図7、図9、図11、図13は、第1~第7実施例に係る変倍光学系ZL{ZL(1)~ZL(7)}が広角端状態から望遠端状態に変化する際のレンズの動きを示す図である。各図には、広角端状態から望遠端状態への変倍の際に移動するレンズ群の光軸に沿った移動方向を矢印で示している。さらに、合焦レンズ群が無限遠から近距離物体に合焦する際の移動方向を、「合焦」という文字とともに矢印で示している。
[0069]
 これらの図(図1、図3、図5、図7、図9、図11、図13)において、各レンズ群を符号Gと数字の組み合わせにより、各レンズを符号Lと数字の組み合わせにより、それぞれ表している。この場合において、符号、数字の種類および数が大きくなって煩雑化するのを防止するため、実施例毎にそれぞれ独立して符号と数字の組み合わせを用いてレンズ群等を表している。このため、実施例間で同一の符号と数字の組み合わせが用いられていても、同一の構成であることを意味するものでは無い。
[0070]
 以下に表1~表7を示すが、この内、表1は第1実施例、表2は第2実施例、表3は第3実施例、表4は第4実施例、表5は第5実施例、表6は第6実施例、表7は第7実施例における各諸元データを示す表である。各実施例では収差特性の算出対象として、d線(波長λ=587.6nm)、g線(波長λ=435.8nm)を選んでいる。
[0071]
 [全体諸元]の表において、FNОはFナンバー、2ωは画角(単位は°(度)で、ωが半画角である)、Yは像高を示す。TLは無限遠合焦時の光軸上でのレンズ最前面からレンズ最終面までの距離にBFを加えた距離を示し、BFは無限遠合焦時の光軸上でのレンズ最終面から像面Iまでの空気換算距離(バックフォーカス)を示す。なお、これらの値は、広角端(W)、中間焦点距離(M)、望遠端(T)の各変倍状態におけるそれぞれについて示している。また、[全体諸元]の表において、θgFPは、第2レンズ群における正レンズの部分分散比を示す。mTF1は、望遠端状態において無限遠物体から近距離物体(最も近距離の物体)へ合焦する際の第1合焦レンズ群の移動量を示す(物体側への移動量の符号を+とし、像側への移動量の符号を-とする)。mTF2は、望遠端状態において無限遠物体から近距離物体(最も近距離の物体)へ合焦する際の第2合焦レンズ群の移動量を示す。βTF1は、望遠端状態において無限遠物体に合焦する場合の第1合焦レンズ群の横倍率を示す。βTF2は、望遠端状態において無限遠物体に合焦する場合の第2合焦レンズ群の横倍率を示す。βWF1は、広角端状態において無限遠物体に合焦する場合の第1合焦レンズ群の横倍率を示す。βWF2は、広角端状態において無限遠物体に合焦する場合の第2合焦レンズ群の横倍率を示す。
[0072]
 [レンズ諸元]の表において、面番号は光線の進行する方向に沿った物体側からの光学面の順序を示し、Rは各光学面の曲率半径(曲率中心が像側に位置する面を正の値としている)、Dは各光学面から次の光学面(又は像面)までの光軸上の距離である面間隔、ndは光学部材の材質のd線に対する屈折率、νdは光学部材の材質のd線を基準とするアッベ数、θgFは光学部材の材料の部分分散比をそれぞれ示す。曲率半径の「∞」は平面又は開口を、(絞りS)は開口絞りを、それぞれ示す。空気の屈折率nd=1.00000の記載は省略している。レンズ面が非球面である場合には面番号に*印を付して曲率半径Rの欄には近軸曲率半径を示している。
[0073]
 光学部材の材料のg線(波長λ=435.8nm)に対する屈折率をngとし、光学部材の材料のF線(波長λ=486.1nm)に対する屈折率をnFとし、光学部材の材料のC線(波長λ=656.3nm)に対する屈折率をnCとする。このとき、光学部材の材料の部分分散比θgFは次式(A)で定義される。
[0074]
 θgF=(ng-nF)/(nF-nC)  …(A)
[0075]
 [非球面データ]の表には、[レンズ諸元]に示した非球面について、その形状を次式(B)で示す。X(y)は非球面の頂点における接平面から高さyにおける非球面上の位置までの光軸方向に沿った距離(ザグ量)を、Rは基準球面の曲率半径(近軸曲率半径)を、κは円錐定数を、Aiは第i次の非球面係数を示す。「E-n」は、「×10 -n」を示す。例えば、1.234E-05=1.234×10 -5である。なお、2次の非球面係数A2は0であり、その記載を省略している。
[0076]
 X(y)=(y 2/R)/{1+(1-κ×y 2/R 21/2}+A4×y 4+A6×y 6+A8×y 8+A10×y 10+A12×y 12 ・・・(B)
[0077]
 [レンズ群データ]の表には、各レンズ群のそれぞれの始面(最も物体側の面)と焦点距離を示す。
[0078]
 [可変間隔データ]の表には、[レンズ諸元]を示す表において面間隔が「可変」となっている面番号での面間隔を示す。ここでは無限遠および近距離に合焦させたときのそれぞれについて、広角端(W)、中間焦点距離(M)、望遠端(T)の各変倍状態における面間隔を示す。[可変間隔データ]において、fはレンズ全系の焦点距離、βは撮影倍率を示す。
[0079]
 [条件式対応値]の表には、各条件式に対応する値を示す。
[0080]
 以下、全ての諸元値において、掲載されている焦点距離f、曲率半径R、面間隔D、その他の長さ等は、特記のない場合一般に「mm」が使われるが、光学系は比例拡大又は比例縮小しても同等の光学性能が得られるので、これに限られるものではない。
[0081]
 ここまでの表の説明は全ての実施例において共通であり、以下での重複する説明は省略する。
[0082]
 (第1実施例)
 第1実施例について、図1~図2および表1を用いて説明する。図1は、第1実施例に係る変倍光学系が広角端状態から望遠端状態に変化する際のレンズの動きを示す図である。第1実施例に係る変倍光学系ZL(1)は、物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第1レンズ群G1と、負の屈折力を有する第2レンズ群G2と、正の屈折力を有する第3レンズ群G3と、正の屈折力を有する第4レンズ群G4と、負の屈折力を有する第5レンズ群G5と、正の屈折力を有する第6レンズ群G6と、負の屈折力を有する第7レンズ群G7と、正の屈折力を有する第8レンズ群G8と、負の屈折力を有する第9レンズ群G9とから構成される。広角端状態から望遠端状態への変倍の際、第2レンズ群G2、第3レンズ群G3、第5レンズ群G5、第7レンズ群G7、および第8レンズ群G8は、別個に図1の矢印で示す方向に移動し、隣り合う各レンズ群の間隔が変化する。なお、変倍の際、第1レンズ群G1、第4レンズ群G4、第6レンズ群G6、および第9レンズ群G9は、像面Iに対して固定される。第4レンズ群G4と、第5レンズ群G5と、第6レンズ群G6と、第7レンズ群G7と、第8レンズ群G8と、第9レンズ群G9とからなるレンズ群は、後続レンズ群GRに該当する。各レンズ群記号に付けている符号(+)もしくは(-)は各レンズ群の屈折力を示し、このことは以下の全ての実施例でも同様である。
[0083]
 第1レンズ群G1は、物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL11と物体側に凸面を向けた平凸形状の正レンズL12との接合レンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL13とから構成される。
[0084]
 第2レンズ群G2は、物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL21と、両凹形状の負レンズL22と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL23と、両凹形状の負レンズL24とから構成される。
[0085]
 第3レンズ群G3は、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL31から構成される。
[0086]
 第4レンズ群G4は、物体側から順に並んだ、両凸形状の正レンズL41と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL42とから構成される。
[0087]
 第5レンズ群G5は、両凹形状の負レンズL51と両凸形状の正レンズL52との接合レンズから構成される。第5レンズ群G5の最も物体側に、開口絞りSが配設され、変倍の際、第5レンズ群G5とともに移動する。
[0088]
 第6レンズ群G6は、物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL61と、両凸形状の正レンズL62と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズL63との接合レンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL64とから構成される。正レンズL62は、物体側のレンズ面が非球面である。
[0089]
 第7レンズ群G7は、物体側から順に並んだ、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズL71と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL72とから構成される。
[0090]
 第8レンズ群G8は、両凸形状の正レンズL81から構成される。
[0091]
 第9レンズ群G9は、物体側から順に並んだ、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズL91と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズL92とから構成される。負メニスカスレンズL91は、物体側のレンズ面が非球面である。第9レンズ群G9の像側に、像面Iが配置される。すなわち、第9レンズ群G9は、最終レンズ群に該当する。
[0092]
 本実施例では、第7レンズ群G7を像面I側へ移動させ、第8レンズ群G8を物体側へ移動させることにより、遠距離物体から近距離物体(無限遠物体から有限距離物体)への合焦が行われる。すなわち、第7レンズ群G7は、第1合焦レンズ群に該当し、第8レンズ群G8は、第2合焦レンズ群に該当する。
[0093]
 以下の表1に、第1実施例に係る変倍光学系の諸元の値を掲げる。
[0094]
(表1)
[全体諸元]
 変倍比 2.74
θgFP=0.6319
mTF1=-11.525
mTF2=11.525
βTF1=0.514
βTF2=1.472
βWF1=0.515
βWF2=1.472
        W       M       T
FNO     2.88277     2.8637     2.87906
 2ω     33.79332    17.81742    12.27158
  Y     21.70      21.70      21.70
 TL    199.88619    199.88619    199.88619
 BF     32.5469     32.5469     32.5469
[レンズ諸元]
 面番号  R     D     nd    νd  θgF
  1  116.34563   2.80    2.00100   29.12
  2   85.133    9.70    1.49782   82.57
  3    ∞     0.10
  4   92.01324   7.70    1.43385   95.25
  5  696.98757   D5(可変)
  6   58.77    1.90    1.60300   65.44
  7   31.87745  10.30
  8  -186.53352   1.60    1.49782   82.57
  9  105.34866   0.80
  10  41.08366   3.70    1.66382   27.35  0.6319
  11  64.00891   5.50
  12  -71.62319   1.90    1.49782   82.57
  13  88.67881   D13(可変)
  14  69.46271   3.20    1.94595   17.98
  15  201.8299   D15(可変)
  16  126.26563   4.70    1.49782   82.57
  17 -126.26563   0.10
  18  47.66354   3.85    1.49782   82.57
  19  122.86616   D19(可変)
  20   ∞     3.50               (絞りS)
  21  -84.82141   1.80    1.92286   20.88
  22  52.171    5.00    1.49782   82.57
  23 -170.93248   D23(可変)
  24  111.64091   1.70    1.85026   32.35
  25  60.55636   2.00
  26*  58.68256   7.70    1.59306   66.97
  27  -55.839    1.70    1.62004   36.4
  28  -95.85894   1.30
  29  58.0393   2.70    1.80100   34.92
  30  135.30037   D30(可変)
  31 -369.28597   2.00    1.94595   17.98
  32  -98.65201   0.80
  33 1344.92022   1.25    1.71300   53.96
  34  37.13115   D34(可変)
  35  119.39985   3.85    1.90265   35.77
  36 -119.39985   D36(可変)
  37* -83.23047   1.90    1.51696   64.14
  38 -335.27926   4.10
  39  -54.71091   1.90    1.56384   60.71
  40 -276.64763   BF
[非球面データ]
 第26面
 κ=0.00,A4=-2.00E-06,A6=8.31E-10
 A8=-6.83E-12,A10=2.63E-14,A12=-3.55E-17
 第37面
 κ=0.00,A4=1.18E-06,A6=1.63E-09
 A8=-7.32E-12,A10=2.41E-14,A12=-2.65E-17
[レンズ群データ]
 群   始面   焦点距離
 G1    1    147.97696
 G2    6    -40.5909
 G3    14    110.66613
 G4    16    69.76371
 G5    20    -62.56946
 G6    24    56.88582
 G7    31    -87.28124
 G8    35    66.64828
 G9    37    -76.28082
[可変間隔データ]
       W    M    T    W    M    T
      無限遠  無限遠  無限遠  近距離  近距離  近距離
  f  71.50119   135    196    ―    ―    ―
  β    ―    ―    ―  -0.08318 -0.14416 -0.19832
  D5   1.59716 33.49859 49.53103  1.59716 33.49859 49.53103
  D13  37.80333 11.65214  1.60516 37.80333 11.65214  1.60516
  D15  14.09965  8.34942  2.36395 14.09965  8.34942  2.36395
  D19  4.24982  7.0795  8.12305  4.24982  7.0795  8.12305
  D23  5.35666  2.52698  1.48342  5.35666  2.52698  1.48342
  D30  3.81632  6.22894  4.10722  5.10137 11.89468 15.63265
  D34  28.12371 22.59291 27.70989 24.58984 10.97816  4.65903
  D36  3.7896  6.90778  3.91252  6.03843 12.8568  15.43795
[条件式対応値]
 条件式(1) (-fF1)/fF2=1.31
 条件式(2) mTF1/mTF2=-1.000
 条件式(3) βTF1/βTF2=0.349
 条件式(4) (βTF1/βWF1)×(βTF2/βWF2)=0.996
 条件式(5) f1/(-f2)=3.65
 条件式(6) f1/f3=1.34
 条件式(7) f1/f4=2.12
 条件式(8) νdP=27.35
 条件式(9) ndP+(0.01425×νdP)=2.0536
条件式(10) θgFP+(0.00316×νdP)=0.7183
条件式(11) 2ωw=33.79°
条件式(12) 2ωt=12.27°
条件式(13) BFw/fw=0.46
[0095]
 図2(A)、図2(B)、および図2(C)はそれぞれ、第1実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態における諸収差図である。各収差図において、FNOはFナンバー、Yは像高をそれぞれ示す。球面収差図では最大口径に対応するFナンバーの値を示し、非点収差図および歪曲収差図では像高の最大値をそれぞれ示し、横収差図では各像高の値を示す。dはd線(波長λ=587.6nm)、gはg線(波長λ=435.8nm)をそれぞれ示す。非点収差図において、実線はサジタル像面、破線はメリディオナル像面をそれぞれ示す。なお、以下に示す各実施例の収差図においても、本実施例と同様の符号を用い、重複する説明は省略する。
[0096]
 各諸収差図より、第1実施例に係る変倍光学系は、諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有していることがわかる。
[0097]
(第2実施例)
 第2実施例について、図3~図4および表2を用いて説明する。図3は、第2実施例に係る変倍光学系が広角端状態から望遠端状態に変化する際のレンズの動きを示す図である。第2実施例に係る変倍光学系ZL(2)は、物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第1レンズ群G1と、負の屈折力を有する第2レンズ群G2と、正の屈折力を有する第3レンズ群G3と、正の屈折力を有する第4レンズ群G4と、負の屈折力を有する第5レンズ群G5と、正の屈折力を有する第6レンズ群G6と、負の屈折力を有する第7レンズ群G7とから構成される。広角端状態から望遠端状態への変倍の際、第2レンズ群G2、第3レンズ群G3、第5レンズ群G5、および第6レンズ群G6は、別個に図3の矢印で示す方向に移動し、隣り合う各レンズ群の間隔が変化する。なお、変倍の際、第1レンズ群G1、第4レンズ群G4、および第7レンズ群G7は、像面Iに対して固定される。第4レンズ群G4と、第5レンズ群G5と、第6レンズ群G6と、第7レンズ群G7とからなるレンズ群は、後続レンズ群GRに該当する。
[0098]
 第1レンズ群G1は、物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL11と両凸形状の正レンズL12との接合レンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL13とから構成される。
[0099]
 第2レンズ群G2は、物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL21と、両凹形状の負レンズL22と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL23と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズL24とから構成される。
[0100]
 第3レンズ群G3は、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL31から構成される。
[0101]
 第4レンズ群G4は、物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL41と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL42と、両凹形状の負レンズL43と両凸形状の正レンズL44との接合レンズと、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL45と、両凸形状の正レンズL46と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズL47との接合レンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL48とから構成される。第4レンズ群G4における正メニスカスレンズL42と負レンズL43との間に、開口絞りSが配設され、変倍の際、第4レンズ群G4とともに移動する。正レンズL46は、物体側のレンズ面が非球面である。
[0102]
 第5レンズ群G5は、物体側から順に並んだ、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズL51と、両凹形状の負レンズL52とから構成される。
[0103]
 第6レンズ群G6は、両凸形状の正レンズL61から構成される。
[0104]
 第7レンズ群G7は、両凹形状の負レンズL71から構成される。負レンズL71は、物体側のレンズ面が非球面である。第7レンズ群G7の像側に、像面Iが配置される。すなわち、第7レンズ群G7は、最終レンズ群に該当する。
[0105]
 本実施例では、第5レンズ群G5を像面I側へ移動させ、第6レンズ群G6を物体側へ移動させることにより、遠距離物体から近距離物体(無限遠物体から有限距離物体)への合焦が行われる。すなわち、第5レンズ群G5は、第1合焦レンズ群に該当し、第6レンズ群G6は、第2合焦レンズ群に該当する。
[0106]
 以下の表2に、第2実施例に係る変倍光学系の諸元の値を掲げる。
[0107]
(表2)
[全体諸元]
 変倍比 2.74
θgFP=0.6319
mTF1=-11.541
mTF2=11.541
βTF1=0.413
βTF2=1.463
βWF1=0.444
βWF2=1.463
        W       M       T
FNO     2.87938     2.83556     2.81768
 2ω     33.81302    17.80714    12.26884
  Y     21.70      21.70      21.70
 TL    196.12284    196.12284    196.12284
 BF     36.61267    36.61267    36.61267
[レンズ諸元]
 面番号  R     D     nd    νd  θgF
  1  108.74314   2.8    1.95000   31.13
  2   80.29769   9.7    1.49782   82.57
  3  -691.77549   0.1
  4   93.78423   7.7    1.43385   95.23
  5  338.64045   D5(可変)
  6   71.48912   1.9    1.59349   67.89
  7   30.17301   9.4
  8  -137.03151   1.6    1.49782   82.57
  9   93.66474   0.8
  10  44.41047   3.94815  1.66382   27.35  0.6319
  11  87.61105   5.59008
  12  -54.89519   1.9    1.49782   82.57
  13 -689.02421   D13(可変)
  14  75.42635   4.5    1.94595   30.42
  15  490.04562   D15(可変)
  16  94.04866   4     1.49782   59.34
  17 1181.8169   0.1
  18  56.70631   4     1.49782   69.79
  19  243.15543   4.5
  20   ∞     3.5                (絞りS)
  21 -180.79776   1.8    1.92286   29.82
  22  38.61345   4.2    1.49782   67.44
  23 -792.77195   4.35979
  24  479.73489   1.7    1.80518   22.51
  25  75.80342   2
  26*  58.49695   7.7    1.59306   67
  27  -63.34766   1.7    1.60342   46.96
  28  -90.09789   1.3
  29  66.31481   2.5    1.80400   44.63
  30  153.3585   D30(可変)
  31 -130.80634   2.2    1.94594   17.98
  32  -67.89935   0.8
  33 -163.52036   1.25    1.56883   31.71
  34  37.07534   D34(可変)
  35  66.52215   4.75    1.80100   48.75
  36 -175.782    D36(可変)
  37* -73.66538   1.9    1.71999   82.57
  38  282.5465   BF
[非球面データ]
 第26面
 κ=0.00,A4=-2.17E-06,A6=1.23E-09
 A8=-8.20E-12,A10=2.53E-14,A12=-2.96E-17
 第37面
 κ=0.00,A4=9.91E-08,A6=2.50E-09
 A8=-1.38E-11,A10=4.59E-14,A12=-5.72E-17
[レンズ群データ]
 群   始面   焦点距離
 G1    1    139.63445
 G2    6    -43.68068
 G3    14    93.7469
 G4    16    86.63044
 G5    31    -83.20858
 G6    35    60.77856
 G7    37    -80.9748
[可変間隔データ]
       W    M    T    W    M    T
      無限遠  無限遠  無限遠  近距離  近距離  近距離
  f  71.49616  135  196.00002   ―    ―    ―
  β    ―    ―    ―  -0.08386 -0.14611 -0.20261
  D5   1.98083 33.88478 49.73838  1.98083 33.88478 49.73838
  D13  47.67943 16.00066  1.60866 47.67943 16.00066  1.60866
  D15  2.53884  2.31366  0.85206  2.53884  2.31366  0.85206
  D30  6.84927  7.75031  3.99572  8.37353 13.43196 15.53626
  D34  26.8749  21.64199 27.84545 23.36912  9.9946  4.76438
  D36  6.00155 10.33343  7.88455  7.98308 16.29916 19.42509
[条件式対応値]
 条件式(1) (-fF1)/fF2=1.37
 条件式(2) mTF1/mTF2=-1.000
 条件式(3) βTF1/βTF2=0.282
 条件式(4) (βTF1/βWF1)×(βTF2/βWF2)=0.930
 条件式(5) f1/(-f2)=3.20
 条件式(6) f1/f3=1.49
 条件式(7) f1/f4=1.61
 条件式(8) νdP=27.35
 条件式(9) ndP+(0.01425×νdP)=2.0536
条件式(10) θgFP+(0.00316×νdP)=0.7183
条件式(11) 2ωw=33.81°
条件式(12) 2ωt=12.27°
条件式(13) BFw/fw=0.51
[0108]
 図4(A)、図4(B)、および図4(C)はそれぞれ、第2実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態における諸収差図である。各諸収差図より、第2実施例に係る変倍光学系は、諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有していることがわかる。
[0109]
(第3実施例)
 第3実施例について、図5~図6および表3を用いて説明する。図5は、第3実施例に係る変倍光学系が広角端状態から望遠端状態に変化する際のレンズの動きを示す図である。第3実施例に係る変倍光学系ZL(3)は、物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第1レンズ群G1と、負の屈折力を有する第2レンズ群G2と、正の屈折力を有する第3レンズ群G3と、正の屈折力を有する第4レンズ群G4と、負の屈折力を有する第5レンズ群G5と、正の屈折力を有する第6レンズ群G6と、負の屈折力を有する第7レンズ群G7と、正の屈折力を有する第8レンズ群G8と、正の屈折力を有する第9レンズ群G9と、負の屈折力を有する第10レンズ群G10とから構成される。広角端状態から望遠端状態への変倍の際、第2レンズ群G2、第3レンズ群G3、第4レンズ群G4、第5レンズ群G5、第7レンズ群G7、第8レンズ群G8、および第9レンズ群G9は、別個に図5の矢印で示す方向に移動し、隣り合う各レンズ群の間隔が変化する。なお、変倍の際、第1レンズ群G1、第6レンズ群G6、および第10レンズ群G10は、像面Iに対して固定される。第4レンズ群G4と、第5レンズ群G5と、第6レンズ群G6と、第7レンズ群G7と、第8レンズ群G8と、第9レンズ群G9と、第10レンズ群G10とからなるレンズ群は、後続レンズ群GRに該当する。
[0110]
 第1レンズ群G1は、物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL11と両凸形状の正レンズL12との接合レンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL13とから構成される。
[0111]
 第2レンズ群G2は、物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL21と、両凹形状の負レンズL22と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL23と、両凹形状の負レンズL24とから構成される。
[0112]
 第3レンズ群G3は、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL31から構成される。
[0113]
 第4レンズ群G4は、物体側から順に並んだ、両凸形状の正レンズL41と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL42とから構成される。
[0114]
 第5レンズ群G5は、両凹形状の負レンズL51と両凸形状の正レンズL52との接合レンズから構成される。第5レンズ群G5の最も物体側に、開口絞りSが配設され、変倍の際、第5レンズ群G5とともに移動する。
[0115]
 第6レンズ群G6は、物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL61と、両凸形状の正レンズL62と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズL63との接合レンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL64とから構成される。正レンズL62は、物体側のレンズ面が非球面である。
[0116]
 第7レンズ群G7は、物体側から順に並んだ、両凸形状の正レンズL71と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL72とから構成される。
[0117]
 第8レンズ群G8は、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL81から構成される。
[0118]
 第9レンズ群G9は、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズL91から構成される。正メニスカスレンズL91は、物体側のレンズ面が非球面である。
[0119]
 第10レンズ群G10は、両凹形状の負レンズL101から構成される。第10レンズ群G10の像側に、像面Iが配置される。すなわち、第10レンズ群G10は、最終レンズ群に該当する。
[0120]
 本実施例では、第7レンズ群G7を像面I側へ移動させ、第8レンズ群G8を物体側へ移動させることにより、遠距離物体から近距離物体(無限遠物体から有限距離物体)への合焦が行われる。すなわち、第7レンズ群G7は、第1合焦レンズ群に該当し、第8レンズ群G8は、第2合焦レンズ群に該当する。
[0121]
 以下の表3に、第3実施例に係る変倍光学系の諸元の値を掲げる。
[0122]
(表3)
[全体諸元]
 変倍比 2.74
θgFP=0.6319
mTF1=-14.058
mTF2=19.682
βTF1=0.520
βTF2=0.829
βWF1=0.473
βWF2=0.810
        W       M       T
FNO     2.8471     2.86934     2.91965
 2ω     33.70556    17.86124    12.26972
  Y     21.70      21.70      21.70
 TL    207.00792    207.00792    207.00792
 Bf     32.57205    32.57205    32.57205
[レンズ諸元]
 面番号  R     D     nd    νd  θgF
  1  101.99194   2.80    2.00100   29.12
  2   78.37407   9.70    1.49782   82.57
  3 -1022.4124   0.10
  4   75.80458   7.70    1.43385   95.23
  5  278.09823   D5(可変)
  6   67.03073   1.90    1.60300   65.44
  7   29.65154   7.20
  8 -4189.1769   1.60    1.49782   82.57
  9   72.21235   2.92
  10  41.05723   3.70    1.66382   27.35  0.6319
  11  51.79281   6.99
  12  -47.57525   1.90    1.49782   82.57
  13  876.17776   D13(可変)
  14  75.45331   3.20    1.94594   17.98
  15  263.87074   D15(可変)
  16  99.38463   4.70    1.49782   82.57
  17 -385.66566   0.10
  18  69.30883   3.85    1.49782   82.57
  19 1544.1877   D19(可変)
  20   ∞     3.50                (絞りS)
  21  -84.39308   1.80    1.92286   20.88
  22  76.70869   5.00    1.49782   82.57
  23 -157.06149   D23(可変)
  24  168.47838   1.70    1.85026   32.35
  25  77.42169   2.00
  26*  59.12213   7.70    1.59349   67
  27  -51.6115   1.70    1.62004   36.4
  28  -89.79626   1.30
  29  87.29534   2.70    1.80100   34.92
  30  136.2385   D30(可変)
  31  627.77024   2.00    1.94594   17.98
  32 -206.69697   0.80
  33  386.92798   1.25    1.71300   53.96
  34  42.23229   D34(可変)
  35  66.92449   4.00    1.90265   35.77
  36  418.69787   D36(可変)
  37* -553.02647   3.00    1.55518   71.49
  38  -77.65664   D38(可変)
  39  -70.45081   1.90    1.56384   60.71
  40  88.47517   BF
[非球面データ]
 第26面
 κ=0.00,A4=-2.06E-06,A6=3.72E-10
 A8=-2.74E-12,A10=1.30E-14,A12=-1.97E-17
 第37面
 κ=0.00,A4=-5.43E-07,A6=5.65E-10
 A8=-1.54E-12,A10=4.63E-15,A12=-5.42E-18
[レンズ群データ]
 群   始面   焦点距離
 G1    1    124.35572
 G2    6    -34.94136
 G3    14    110.79292
 G4    16    76.69466
 G5    20    -76.01113
 G6    24    72.09875
 G7    31   -114.02434
 G8    35    87.7742
 G9    37    162.36222
 G10   39    -69.26098
[可変間隔データ]
       W    M    T    W    M    T
      無限遠  無限遠  無限遠  近距離  近距離  近距離
  f  71.48828   135    196    ―    ―    ―
  β    ―    ―    ―  -0.08481 -0.15088 -0.20696
  D5   3.14675 27.96403 40.90704  3.14675 27.96403 40.90704
  D13  29.53764  8.15958  1.60832 29.53764  8.15958  1.60832
  D15  19.15996  9.78302  1.19195 19.15996  9.78302  1.19195
  D19  4.5    8.45422  8.9974  4.5    8.45422  8.9974
  D23  1.47462  3.45814  5.11428  1.47462  3.45814  5.11428
  D30  3.7091  6.11122  3.97416  5.8438  13.08039 18.03258
  D34  35.19368 27.95231 37.56575 29.85694 10.52937  3.82554
  D36  3.33819  8.98173  3.81873  6.54023 19.4355  23.50052
  D38  8.23679  7.4325  5.11912  8.23679  7.4325  5.11912
[条件式対応値]
 条件式(1) (-fF1)/fF2=1.30
 条件式(2) mTF1/mTF2=-0.714
 条件式(3) βTF1/βTF2=0.628
 条件式(4) (βTF1/βWF1)×(βTF2/βWF2)=1.126
 条件式(5) f1/(-f2)=3.56
 条件式(6) f1/f3=1.12
 条件式(7) f1/f4=1.62
 条件式(8) νdP=27.35
 条件式(9) ndP+(0.01425×νdP)=2.0536
条件式(10) θgFP+(0.00316×νdP)=0.7183
条件式(11) 2ωw=33.71°
条件式(12) 2ωt=12.27°
条件式(13) BFw/fw=0.46
[0123]
 図6(A)、図6(A)、および図6(C)はそれぞれ、第3実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態における諸収差図である。各諸収差図より、第3実施例に係る変倍光学系は、諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有していることがわかる。
[0124]
(第4実施例)
 第4実施例について、図7~図8および表4を用いて説明する。図7は、第4実施例に係る変倍光学系が広角端状態から望遠端状態に変化する際のレンズの動きを示す図である。第4実施例に係る変倍光学系ZL(4)は、物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第1レンズ群G1と、負の屈折力を有する第2レンズ群G2と、正の屈折力を有する第3レンズ群G3と、正の屈折力を有する第4レンズ群G4と、正の屈折力を有する第5レンズ群G5と、負の屈折力を有する第6レンズ群G6と、正の屈折力を有する第7レンズ群G7と、負の屈折力を有する第8レンズ群G8とから構成される。広角端状態から望遠端状態への変倍の際、第2レンズ群G2、第3レンズ群G3、第4レンズ群G4、第6レンズ群G6、および第7レンズ群G7は、別個に図7の矢印で示す方向に移動し、隣り合う各レンズ群の間隔が変化する。なお、変倍の際、第1レンズ群G1、第5レンズ群G5、および第8レンズ群G8は、像面Iに対して固定される。第4レンズ群G4と、第5レンズ群G5と、第6レンズ群G6と、第7レンズ群G7と、第8レンズ群G8とからなるレンズ群は、後続レンズ群GRに該当する。
[0125]
 第1レンズ群G1は、物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL11と両凸形状の正レンズL12との接合レンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL13とから構成される。
[0126]
 第2レンズ群G2は、物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL21と、両凹形状の負レンズL22と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL23と、両凹形状の負レンズL24とから構成される。
[0127]
 第3レンズ群G3は、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL31から構成される。
[0128]
 第4レンズ群G4は、物体側から順に並んだ、両凸形状の正レンズL41と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL42とから構成される。
[0129]
 第5レンズ群G5は、物体側から順に並んだ、両凹形状の負レンズL51と両凸形状の正レンズL52との接合レンズと、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL53と、両凸形状の正レンズL54と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズL55との接合レンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL56とから構成される。第5レンズ群G5の最も物体側に、開口絞りSが配設され、変倍の際、第5レンズ群G5とともに像面Iに対して固定される。正レンズL54は、物体側のレンズ面が非球面である。
[0130]
 第6レンズ群G6は、物体側から順に並んだ、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズL61と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL62とから構成される。
[0131]
 第7レンズ群G7は、両凸形状の正レンズL71から構成される。
[0132]
 第8レンズ群G8は、物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL81と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズL82とから構成される。負メニスカスレンズL81は、物体側のレンズ面が非球面である。第8レンズ群G8の像側に、像面Iが配置される。すなわち、第8レンズ群G8は、最終レンズ群に該当する。
[0133]
 本実施例では、第6レンズ群G6を像面I側へ移動させ、第7レンズ群G7を物体側へ移動させることにより、遠距離物体から近距離物体(無限遠物体から有限距離物体)への合焦が行われる。すなわち、第6レンズ群G6は、第1合焦レンズ群に該当し、第7レンズ群G7は、第2合焦レンズ群に該当する。
[0134]
 以下の表4に、第4実施例に係る変倍光学系の諸元の値を掲げる。
[0135]
(表4)
[全体諸元]
 変倍比 2.74
θgFP=0.6319
mTF1=-10.175
mTF2=12.210
βTF1=0.437
βTF2=1.476
βWF1=0.462
βWF2=1.476
        W       M       T
FNO     2.88923     2.87811     2.87676
 2ω     33.62692    17.8017     12.26826
  Y     21.70      21.70      21.70
 TL    207.00795    207.00795    207.00795
 BF     32.57205    32.57205    32.57205
[レンズ諸元]
 面番号  R     D     nd    νd  θgF
  1  104.96946   2.80    2.00100   29.12
  2   81.23029   9.70    1.49782   82.57
  3 -5013.309    0.10
  4   98.76892   7.70    1.43385   95.23
  5  349.12389   D5(可変)
  6   62.87568   1.90    1.60300   65.44
  7   32.61551   8.00
  8 -1223.4377   1.60    1.49782   82.57
  9   88.74378   2.77
  10  43.50207   3.70    1.66382   27.35  0.6319
  11  56.12991   7.85
  12  -59.98159  1.90    1.49782   82.57
  13 180.55889  D13(可変)
  14  72.53962   3.20    1.94594   17.98
  15  224.56923  D15(可変)
  16  107.03817  4.70    1.49782   82.57
  17 -183.81713   0.10
  18  54.21049   3.85    1.49782   82.57
  19  173.7794   D19(可変)
  20   ∞     3.50                (絞りS)
  21  -89.65067   1.80    1.92286   20.88
  22  53.92556   5.00    1.49782   82.57
  23 -180.67725   1.50
  24  151.38095   1.70    1.85026   32.35
  25  72.515    2.00
  26*  60.75581   7.70    1.59349   67
  27  -54.39087   1.70    1.62004   36.4
  28  -94.7071   1.30
  29  58.34653   2.70    1.80100   34.92
  30  116.10532   D30(可変)
  31 -642.22297   2.00    1.94594   17.98
  32 -108.81859   0.80
  33 1100.6245   1.25    1.71300   53.96
  34  36.03135   D34(可変)
  35  70.63159   3.85    1.90265   35.77
  36 -359.66973   D36(可変)
  37* 1093.756    1.90    1.53793   55.01
  38  73.85081   8.76
  39  -68.15582   1.90    1.56384   60.71
  40 -183.66574   BF
[非球面データ]
 第26面
 κ=0.00,A4=-1.87E-06,A6=-4.52E-10
 A8=3.30E-12,A10=-9.39E-15,A12=1.05E-17
 第37面
 κ=0.00,A4=-5.10E-07,A6=2.18E-09
 A8=-1.11E-11,A10=3.84E-14,A12=-5.02E-17
[レンズ群データ]
 群   始面   焦点距離
 G1    1    151.31596
 G2    6    -40.77182
 G3    14    112.1271
 G4    16    73.19762
 G5    20    204.39955
 G6    31    -85.38342
 G7    35    65.68378
 G8    37    -81.7079
[可変間隔データ]
      W    M    T    W    M    T
     無限遠  無限遠  無限遠  近距離  近距離  近距離
  f  71.48789   135 196.00001   ―    ―    ―
  β    ―    ―    ―  -0.08409 -0.14666 -0.20387
  D5   1.85197 33.16708 49.31235  1.85197 33.16708 49.31235
  D13  39.7348  11.81928  1.60349 39.7348  11.81928  1.60349
  D15  16.28719  9.45385  1.9819  16.28719  9.45385  1.9819
  D19  4.5    7.93374  9.47621  4.5    7.93374  9.47621
  D30  3.7    5.7618  4.22253  4.95966 10.39125 14.39741
  D34  29.10973 22.62707 26.97381 25.70866 11.51639  4.5890
  D36  2.5956  7.01646  4.209   4.73702 13.49769 16.41886
[条件式対応値]
 条件式(1) (-fF1)/fF2=1.30
 条件式(2) mTF1/mTF2=-0.833
 条件式(3) βTF1/βTF2=0.296
 条件式(4) (βTF1/βWF1)×(βTF2/βWF2)=0.947
 条件式(5) f1/(-f2)=3.71
 条件式(6) f1/f3=1.35
 条件式(7) f1/f4=2.07
 条件式(8) νdP=27.35
 条件式(9) ndP+(0.01425×νdP)=2.0536
条件式(10) θgFP+(0.00316×νdP)=0.7183
条件式(11) 2ωw=33.63°
条件式(12) 2ωt=12.27°
条件式(13) BFw/fw=0.456
[0136]
 図8(A)、図8(B)、および図8(C)はそれぞれ、第4実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態における諸収差図である。各諸収差図より、第4実施例に係る変倍光学系は、諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有していることがわかる。
[0137]
(第5実施例)
 第5実施例について、図9~図10および表5を用いて説明する。図9は、第5実施例に係る変倍光学系が広角端状態から望遠端状態に変化する際のレンズの動きを示す図である。第5実施例に係る変倍光学系ZL(5)は、物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第1レンズ群G1と、負の屈折力を有する第2レンズ群G2と、正の屈折力を有する第3レンズ群G3と、正の屈折力を有する第4レンズ群G4と、負の屈折力を有する第5レンズ群G5と、正の屈折力を有する第6レンズ群G6と、負の屈折力を有する第7レンズ群G7と、正の屈折力を有する第8レンズ群G8と、負の屈折力を有する第9レンズ群G9とから構成される。広角端状態から望遠端状態への変倍の際、第2レンズ群G2、第3レンズ群G3、第5レンズ群G5、第7レンズ群G7、および第8レンズ群G8は、別個に図9の矢印で示す方向に移動し、隣り合う各レンズ群の間隔が変化する。なお、変倍の際、第1レンズ群G1、第4レンズ群G4、第6レンズ群G6、および第9レンズ群G9は、像面Iに対して固定される。第4レンズ群G4と、第5レンズ群G5と、第6レンズ群G6と、第7レンズ群G7と、第8レンズ群G8と、第9レンズ群G9とからなるレンズ群は、後続レンズ群GRに該当する。
[0138]
 第1レンズ群G1は、物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL11と両凸形状の正レンズL12との接合レンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL13とから構成される。
[0139]
 第2レンズ群G2は、物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL21と、両凸形状の正レンズL22と、両凹形状の負レンズL23と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズL24とから構成される。
[0140]
 第3レンズ群G3は、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL31から構成される。
[0141]
 第4レンズ群G4は、物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL41と、両凸形状の正レンズL42とから構成される。
[0142]
 第5レンズ群G5は、両凹形状の負レンズL51と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL52との接合レンズから構成される。第5レンズ群G5の最も物体側に、開口絞りSが配設され、変倍の際、第5レンズ群G5とともに移動する。
[0143]
 第6レンズ群G6は、物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL61と、両凸形状の正レンズL62と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL63とから構成される。正レンズL62は、像側のレンズ面が非球面である。
[0144]
 第7レンズ群G7は、物体側から順に並んだ、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズL71と、両凹形状の負レンズL72とから構成される。
[0145]
 第8レンズ群G8は、両凸形状の正レンズL81から構成される。
[0146]
 第9レンズ群G9は、両凹形状の負レンズL91から構成される。第9レンズ群G9の像側に、像面Iが配置される。すなわち、第9レンズ群G9は、最終レンズ群に該当する。
[0147]
 本実施例では、第7レンズ群G7を像面I側へ移動させ、第8レンズ群G8を物体側へ移動させることにより、遠距離物体から近距離物体(無限遠物体から有限距離物体)への合焦が行われる。すなわち、第7レンズ群G7は、第1合焦レンズ群に該当し、第8レンズ群G8は、第2合焦レンズ群に該当する。
[0148]
 以下の表5に、第5実施例に係る変倍光学系の諸元の値を掲げる。
[0149]
(表5)
[全体諸元]
 変倍比 2.74
θgFP=0.625146
mTF1=-11.629
mTF2=7.977
βTF1=0.444
βTF2=1.684
βWF1=0.386
βWF2=1.680
        W       M       T
FNO     2.79867     2.84973     2.88046
 2ω     33.269     17.64798    12.20244
  Y     21.70      21.70      21.70
 TL    194.00000    194.00000    194.00000
 BF     32.56419    32.56419    32.56419
[レンズ諸元]
 面番号  R     D     nd    νd  θgF
  1  142.398    2.80    1.85000   27.03
  2   89.22539  11.50    1.49782   82.57
  3  -475.12414   0.20
  4   78.29293   7.00    1.43385   95.23
  5  169.60505   D5(可変)
  6  2649.01093   2.00    1.55705   45.85
  7   40.96873   5.00
  8   91.52844   7.00    1.80809   22.74
  9  -108.37528   0.10
  10 -300.55351   1.60    1.49782   82.57
  11  49.61316   9.00
  12  -50.05975   2.00    1.66046   27.57  0.625146
  13 -282.49474   D13(可変)
  14  62.00807   3.50    1.92286   20.88
  15  104.61485   D15(可変)
  16  71.46374   5.00    1.49782   82.57
  17  705.70649   0.10
  18   54.57663   6.50    1.60300   65.44
  19 -278.60199   D19(可変)
  20   ∞     3.00                (絞りS)
  21 -104.70389   1.80    1.90499   26.68
  22  30.2441   5.00    1.51188   68.34
  23  130.63306   D23(可変)
  24  39.55621   1.80    1.79124   28.25
  25  31.45913   1.00
  26  35.35387   7.00    1.55332   71.68
  27* -111.74355   1.00
  28  58.49751   2.50    1.81057   40.15
  29  105.99178   D29(可変)
  30 -286.5457   2.00    1.94594   17.98
  31  -84.48026   0.80
  32 -270.24499   1.25    1.59349   67
  33  32.39702   D33(可変)
  34  77.85755   4.80    1.80100   34.92
  35  -88.13641   D35(可変)
  36  -75.46523   2.00    1.72200   34.56
  37  104.96677   BF
[非球面データ]
 第27面
 κ=0.00,A4=2.11E-06,A6=-1.20E-09
 A8=-2.82E-13,A10=-3.58E-15,A12=0.00E+00
[レンズ群データ]
 群   始面   焦点距離
 G1    1    164.12723
 G2    6    -47.62588
 G3    14    158.7209
 G4    16    52.56296
 G5    20    -38.49179
 G6    24    46.69749
 G7    30    -80.39666
 G8    34    52.28209
 G9    36    -60.52463
[可変間隔データ]
      W    M    T    W    M    T
     無限遠  無限遠  無限遠  近距離  近距離  近距離
  f   71.5   135    196    ―    ―    ―
  β    ―    ―    ―  -0.0839  -0.14665 -0.20273
  D5   3.50002 37.12414 54.5663  3.50002 37.12414 54.5663
  D13  37.00636 10.01061  2    37.00636 10.01061  2
  D15  18.05993 11.43157  2    18.05993 11.43157  2
  D19  3.82591  6.93485  8.82776  3.82591  6.93485  8.82776
  D23  7.16459  4.05564  2.16276  7.16459  4.05564  2.16276
  D29  4.89453  5.25712  2.03164  6.68467 11.36918 13.66092
  D33  16.59265 15.71825 22.606  13.60117  5.68565  3
  D35  5.706   6.21782  2.55555  6.90733 10.13836 10.53228
[条件式対応値]
 条件式(1) (-fF1)/fF2=1.54
 条件式(2) mTF1/mTF2=-1.458
 条件式(3) βTF1/βTF2=0.264
 条件式(4) (βTF1/βWF1)×(βTF2/βWF2)=1.155
 条件式(5) f1/(-f2)=3.45
 条件式(6) f1/f3=1.03
 条件式(7) f1/f4=3.12
 条件式(8) νdP=27.57
 条件式(9) ndP+(0.01425×νdP)=2.0533
条件式(10) θgFP+(0.00316×νdP)=0.7123
条件式(11) 2ωw=33.27°
条件式(12) 2ωt=12.20°
条件式(13) BFw/fw=0.46
[0150]
 図10(A)、図10(B)、および図10(C)はそれぞれ、第5実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態における諸収差図である。各諸収差図より、第5実施例に係る変倍光学系は、諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有していることがわかる。
[0151]
(第6実施例)
 第6実施例について、図11~図12および表6を用いて説明する。図11は、第6実施例に係る変倍光学系が広角端状態から望遠端状態に変化する際のレンズの動きを示す図である。第6実施例に係る変倍光学系ZL(6)は、物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第1レンズ群G1と、負の屈折力を有する第2レンズ群G2と、正の屈折力を有する第3レンズ群G3と、正の屈折力を有する第4レンズ群G4と、負の屈折力を有する第5レンズ群G5と、正の屈折力を有する第6レンズ群G6と、負の屈折力を有する第7レンズ群G7と、正の屈折力を有する第8レンズ群G8と、負の屈折力を有する第9レンズ群G9とから構成される。広角端状態から望遠端状態への変倍の際、第2レンズ群G2、第3レンズ群G3、第5レンズ群G5、第7レンズ群G7、および第8レンズ群G8は、別個に図11の矢印で示す方向に移動し、隣り合う各レンズ群の間隔が変化する。なお、変倍の際、第1レンズ群G1、第4レンズ群G4、第6レンズ群G6、および第9レンズ群G9は、像面Iに対して固定される。第4レンズ群G4と、第5レンズ群G5と、第6レンズ群G6と、第7レンズ群G7と、第8レンズ群G8と、第9レンズ群G9とからなるレンズ群は、後続レンズ群GRに該当する。
[0152]
 第1レンズ群G1は、物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL11と両凸形状の正レンズL12との接合レンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL13とから構成される。
[0153]
 第2レンズ群G2は、物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL21と、両凹形状の負レンズL22と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL23と、両凹形状の負レンズL24とから構成される。
[0154]
 第3レンズ群G3は、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL31から構成される。
[0155]
 第4レンズ群G4は、両凸形状の正レンズL41から構成される。正レンズL41は、物体側のレンズ面が非球面である。
[0156]
 第5レンズ群G5は、両凹形状の負レンズL51と両凸形状の正レンズL52との接合レンズから構成される。第5レンズ群G5の最も物体側に、開口絞りSが配設され、変倍の際、第5レンズ群G5とともに移動する。
[0157]
 第6レンズ群G6は、物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL61と、両凸形状の正レンズL62と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズL63との接合レンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL64とから構成される。正レンズL62は、物体側のレンズ面が非球面である。
[0158]
 第7レンズ群G7は、物体側から順に並んだ、両凸形状の正レンズL71と、両凹形状の負レンズL72とから構成される。
[0159]
 第8レンズ群G8は、両凸形状の正レンズL81から構成される。
[0160]
 第9レンズ群G9は、物体側から順に並んだ、両凹形状の負レンズL91と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズL92とから構成される。負レンズL91は、物体側のレンズ面が非球面である。第9レンズ群G9の像側に、像面Iが配置される。すなわち、第9レンズ群G9は、最終レンズ群に該当する。
[0161]
 本実施例では、第7レンズ群G7を像面I側へ移動させ、第8レンズ群G8を物体側へ移動させることにより、遠距離物体から近距離物体(無限遠物体から有限距離物体)への合焦が行われる。すなわち、第7レンズ群G7は、第1合焦レンズ群に該当し、第8レンズ群G8は、第2合焦レンズ群に該当する。
[0162]
 以下の表6に、第6実施例に係る変倍光学系の諸元の値を掲げる。
[0163]
(表6)
[全体諸元]
 変倍比 2.74
θgFP=0.6319
mTF1=-10.496
mTF2=11.546
βTF1=0.495
βTF2=1.497
βWF1=0.435
βWF2=1.497
        W       M       T
FNO     2.83129     2.85335     2.87996
 2ω     33.76242    17.81528    12.26938
  Y     21.70      21.70      21.70
 TL    191.79997    191.79997    191.79997
 BF     32.65404    32.65404    32.65404
[レンズ諸元]
 面番号  R     D     nd    νd  θgF
  1  113.29192   2.8   2.001    29.12
  2   81.40925  10.5    1.49782   82.57
  3  -795.64249   0.1
  4   74.88525   8.2    1.433848   95.23
  5  376.798    D5(可変)
  6   82.73428   1.9    1.59349   67
  7   31.04017   9.35
  8  -168.77759   1.6    1.49782   82.57
  9  115.02437   0.8
  10  41.14809   3.8    1.663819   27.35  0.6319
  11  73.00001   5.6
  12  -61.06953   1.9    1.49782   82.57
  13  98.51376   D13(可変)
  14  86.14679   3.4    1.94595   17.98
  15  694.90071   D15(可変)
  16*  52.81421  8     1.553319   71.68
  17 -117.98245   D17(可変)
  18   ∞     3.7                 (絞りS)
  19  -65.12937  1.8    1.92286   20.88
  20  57.80344  5.30    1.49782   82.57
  21 -111.65652  D21(可変)
  22  92.32113  1.7    1.935421   18.16
  23  60.00966  2
  24*  58.92406  7.60    1.59201   66.89
  25  -55     1.7    1.62004   36.4
  26  -91.54022  1.3
  27   59.23711  2.8    1.746869   23.4
  28  126.70086  D28(可変)
  29  448.34721  2.4   1.94595   17.98
  30  -94.32707  0.8
  31 -205.67313  1.25    1.794772   36.19
  32  38.13601  D32(可変)
  33  112.2489   3.85    1.90265   35.72
  34 -112.24891  D34(可変)
  35* -72.74439  1.9   1.49782   82.57
  36  498.35011  4.9
  37  -37.82283  1.90    1.716676   52.08
  38  -51.98812    BF
[非球面データ]
 第16面
 κ=0.00,A4=2.07E-07,A6=1.58E-10
 A8=-2.50E-13,A10=2.86E-16,A12=0.00E+00
 第24面
 κ=0.00,A4=-1.36E-06,A6=6.98E-10
 A8=-4.57E-12,A10=1.66E-14,A12=-2.22E-17
 第35面
 κ=0.00,A4=1.84E-07,A6=3.48E-09
 A8=-1.61E-11,A10=6.41E-14,A12=-9.19E-17
[レンズ群データ]
 群   始面   焦点距離
 G1    1    126.73821
 G2    6    -35.76434
 G3    14    103.67509
 G4    16    67.05334
 G5    18    -59.65998
 G6    22    57.09316
 G7    29    -82.17953
 G8    33    62.68745
 G9    35    -77.91319
[可変間隔データ]
       W    M    T    W    M    T
      無限遠  無限遠  無限遠  近距離  近距離  近距離
  f  71.49323   135    196    ―    ―    ―
  β    ―    ―    ―  -0.08339 -0.14602 -0.1994
  D5   1.6   28.92133 42.60181  1.6   28.92133 42.60181
  D13  30.28784  9.66169  1.59632 30.28784  9.66169  1.59632
  D15  13.82513  7.12995  1.51484 13.82513  7.12995  1.51484
  D17  4.5    6.8522  7.51331  4.50   6.85   7.51
  D21  4.51511  2.16291  1.5018  4.51511  2.16291  1.5018
  D28  4.04215  6.41537  4.00083  5.37286 11.89757 14.49678
  D32  22.88318 19.60826 26.72334 19.55641  8.36976  4.68183
  D34  7.29656  8.19826  3.49773  9.29262 13.95456 15.04328
[条件式対応値]
 条件式(1) (-fF1)/fF2=1.31
 条件式(2) mTF1/mTF2=-0.909
 条件式(3) βTF1/βTF2=0.331
 条件式(4) (βTF1/βWF1)×(βTF2/βWF2)=1.139
 条件式(5) f1/(-f2)=3.54
 条件式(6) f1/f3=1.22
 条件式(7) f1/f4=1.89
 条件式(8) νdP=27.35
 条件式(9) ndP+(0.01425×νdP)=2.0536
条件式(10) θgFP+(0.00316×νdP)=0.7183
条件式(11) 2ωw=33.76°
条件式(12) 2ωt=12.27°
条件式(13) BFw/fw=0.46
[0164]
 図12(A)、図12(B)、および図12(C)はそれぞれ、第6実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態における諸収差図である。各諸収差図より、第6実施例に係る変倍光学系は、諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有していることがわかる。
[0165]
(第7実施例)
 第7実施例について、図13~図14および表7を用いて説明する。図13は、第7実施例に係る変倍光学系が広角端状態から望遠端状態に変化する際のレンズの動きを示す図である。第7実施例に係る変倍光学系ZL(7)は、物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第1レンズ群G1と、負の屈折力を有する第2レンズ群G2と、正の屈折力を有する第3レンズ群G3と、負の屈折力を有する第4レンズ群G4と、正の屈折力を有する第5レンズ群G5と、負の屈折力を有する第6レンズ群G6とから構成される。広角端状態から望遠端状態への変倍の際、第2レンズ群G2、第3レンズ群G3、第4レンズ群G4、および第5レンズ群G5は、別個に図13の矢印で示す方向に移動し、隣り合う各レンズ群の間隔が変化する。なお、変倍の際、第1レンズ群G1および第6レンズ群G6は、像面Iに対して固定される。第4レンズ群G4と、第5レンズ群G5と、第6レンズ群G6とからなるレンズ群は、後続レンズ群GRに該当する。
[0166]
 第1レンズ群G1は、物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL11と両凸形状の正レンズL12との接合レンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL13とから構成される。
[0167]
 第2レンズ群G2は、物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL21と、両凹形状の負レンズL22と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL23と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズL24とから構成される。
[0168]
 第3レンズ群G3は、物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL31と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL32と、両凸形状の正レンズL33と、両凹形状の負レンズL34と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL35との接合レンズと、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズL36と、両凸形状の正レンズL37と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズL38との接合レンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL39とから構成される。第3レンズ群G3における正レンズL33と負レンズL34との間に、開口絞りSが配設され、変倍の際、第3レンズ群G3とともに移動する。正レンズL37は、物体側のレンズ面が非球面である。
[0169]
 第4レンズ群G4は、物体側から順に並んだ、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズL41と、両凹形状の負レンズL42とから構成される。
[0170]
 第5レンズ群G5は、両凸形状の正レンズL51から構成される。
[0171]
 第6レンズ群G6は、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズL61から構成される。負メニスカスレンズL61は、物体側のレンズ面が非球面である。第6レンズ群G6の像側に、像面Iが配置される。すなわち、第6レンズ群G6は、最終レンズ群に該当する。
[0172]
 本実施例では、第4レンズ群G4を像面I側へ移動させ、第5レンズ群G5を物体側へ移動させることにより、遠距離物体から近距離物体(無限遠物体から有限距離物体)への合焦が行われる。すなわち、第4レンズ群G4は、第1合焦レンズ群に該当し、第5レンズ群G5は、第2合焦レンズ群に該当する。
[0173]
 以下の表7に、第7実施例に係る変倍光学系の諸元の値を掲げる。
[0174]
(表7)
[全体諸元]
 変倍比 2.74
θgFP=0.6319
mTF1=-8.644
mTF2=19.018
βTF1=0.467
βTF2=1.259
βWF1=0.443
βWF2=1.259
        W       M       T
FNO     2.91966     2.90716     2.86166
 2ω     34.08866    17.93464    12.307
  Y     21.70      21.70      21.70
 TL    208.41341    208.41341    208.41341
 BF     31.14475    31.14475    31.14475
[レンズ諸元]
 面番号  R     D     nd    νd  θgF
  1  135.3501   2.8    1.911144   31.13
  2   88.2984   9.7    1.49782   82.57
  3 -2014.0365   0.1
  4   87.0008   7.7    1.433848   95.23
  5  1270.4367   D5(可変)
  6   96.7322   1.9   1.580538   67.89
  7   32.0715   9.4
  8  -149.5985   1.6    1.49782   82.57
  9   84.947    0.8
  10  47.7033   4.1051   1.663819   27.35  0.6319
  11  132.9068   4.917
  12  -59.1191   1.9    1.49782   82.57
  13 -410.9838   D13(可変)
  14  75.2493   4.0117   1.919756   30.42
  15  406.1688   3
  16  110.8456   3     1.643929   59.34
  17  221.1361   0.1
  18  55.6433   5     1.510139   69.79
  19 -452.609    4.5
  20   ∞     3.5               (絞りS)
  21 -128.1374   1.8    1.924139   29.82
  22  38.7647   4.2    1.513006   67.44
  23  324.5195   4.1
  24  111.4412   1.7   1.77151   22.51
  25  58.0313   1.7
  26*  61.5731   8.5    1.593493   67
  27  -26.7185   1.7    1.627041   46.96
  28  -76.4024   1.3
  29  47.8194   2.5    1.772125   44.63
  30  60.849    D30(可変)
  31 -289.2655   2.2   1.945944   17.98
  32  -56.7163   0.8
  33  -62.5979   1.25    1.631431   31.71
  34  46.593    D34(可変)
  35  84.1615   4.75    1.764819   48.75
  36 -185.6155   D36(可変)
  37* -52.3045   1.9    1.49782   82.57
  38 -319.0332   BF
[非球面データ]
 第26面
 κ=0.00,A4=-1.61284E-06,A6=4.35900E-10
 A8=-1.44229E-12,A10=4.99341E-15,A12=-5.72670E-18
 第37面
 κ=0.00,A4=7.70231E-07,A6=2.20982E-09
 A8=-9.92801E-12,A10=2.79429E-14,A12=-2.96640E-17
[レンズ群データ]
 群   始面   焦点距離
 G1    1    145.20607
 G2    6    -47.94048
 G3    14    59.76284
 G4    31   -100.34191
 G5    35    76.29409
 G6    37   -125.96848
[可変間隔データ]
      W    M    T    W    M    T
     無限遠  無限遠  無限遠  近距離  近距離  近距離
  f  71.47903   135  196.00001  ―    ―    ―
  β    ―    ―    ―  -0.07596 -0.13523 -0.18897
  D5   1.6   36.65047 53.37203  1.6   36.65047 53.37203
  D13  50.34136 17.30611  1.5894  50.34136 17.30611  1.5894
  D30  4.89104  5.69832  3.75297  5.82603  9.72514 12.39738
  D34  30.18447 22.82939 30.17853 25.97701  9.1382  2.51645
  D36  14.96274 19.49533 13.08668 18.23522 29.1597  32.10436
[条件式対応値]
 条件式(1) (-fF1)/fF2=1.32
 条件式(2) mTF1/mTF2=-0.455
 条件式(3) βTF1/βTF2=0.371
 条件式(4) (βTF1/βWF1)×(βTF2/βWF2)=1.056
 条件式(5) f1/(-f2)=3.03
 条件式(6) f1/f3=2.43
 条件式(7) f1/f4=-1.45
 条件式(8) νdP=27.35
 条件式(9) ndP+(0.01425×νdP)=2.0536
条件式(10) θgFP+(0.00316×νdP)=0.7183
条件式(11) 2ωw=34.09°
条件式(12) 2ωt=12.31°
条件式(13) BFw/fw=0.44
[0175]
 図14(A)、図14(B)、および図14(C)はそれぞれ、第7実施例に係る変倍光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態における諸収差図である。各諸収差図より、第7実施例に係る変倍光学系は、諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有していることがわかる。
[0176]
 各実施例によれば、球面収差等の諸収差が良好に補正された変倍光学系を実現することができる。
[0177]
 ここで、上記各実施例は本願発明の一具体例を示しているものであり、本願発明はこれらに限定されるものではない。
[0178]
 なお、以下の内容は、本実施形態に係る変倍光学系の光学性能を損なわない範囲で適宜採用することが可能である。
[0179]
 変倍光学系の数値実施例として、6群、7群、8群、9群、および10群構成のものを示したが、本願はこれに限られず、その他の群構成(例えば、5群や11群等)の変倍光学系を構成することもできる。具体的には、変倍光学系の最も物体側や最も像面側に、レンズまたはレンズ群を追加した構成でも構わない。なお、レンズ群とは、変倍時に変化する空気間隔で分離された、少なくとも1枚のレンズを有する部分を示す。
[0180]
 レンズ面は、球面または平面で形成されても、非球面で形成されても構わない。レンズ面が球面または平面の場合、レンズ加工および組立調整が容易になり、加工および組立調整の誤差による光学性能の劣化を防げるので好ましい。また、像面がずれた場合でも描写性能の劣化が少ないので好ましい。
[0181]
 レンズ面が非球面の場合、非球面は、研削加工による非球面、ガラスを型で非球面形状に形成したガラスモールド非球面、ガラスの表面に樹脂を非球面形状に形成した複合型非球面のいずれでも構わない。また、レンズ面は回折面としても良く、レンズを屈折率分布型レンズ(GRINレンズ)あるいはプラスチックレンズとしても良い。
[0182]
 各レンズ面には、フレアやゴーストを軽減し、コントラストの高い光学性能を達成するために、広い波長域で高い透過率を有する反射防止膜を施しても良い。これにより、フレアやゴーストを軽減し、高コントラストの高い光学性能を達成することができる。

符号の説明

[0183]
 G1 第1レンズ群          G2 第2レンズ群
 G3 第3レンズ群          GR 後続レンズ群
  I 像面               S 開口絞り

請求の範囲

[請求項1]
 物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第1レンズ群と、負の屈折力を有する第2レンズ群と、正の屈折力を有する第3レンズ群と、後続レンズ群とを有し、
 変倍の際に、隣り合う各レンズ群の間隔が変化し、
 前記後続レンズ群は、物体側から順に並んだ、合焦の際に移動する負の屈折力を有する第1合焦レンズ群と、合焦の際に移動する正の屈折力を有する第2合焦レンズ群とを有し、
 以下の条件式を満足する変倍光学系。
 0.80<(-fF1)/fF2<5.00
 但し、fF1:前記第1合焦レンズ群の焦点距離
    fF2:前記第2合焦レンズ群の焦点距離
[請求項2]
 以下の条件式を満足する請求項1に記載の変倍光学系。
 -2.00<mTF1/mTF2<-0.10
 但し、mTF1:望遠端状態において無限遠物体から近距離物体へ合焦する際の前記第1合焦レンズ群の移動量(物体側への移動量の符号を+とし、像側への移動量の符号を-とする)
    mTF2:望遠端状態において無限遠物体から近距離物体へ合焦する際の前記第2合焦レンズ群の移動量(物体側への移動量の符号を+とし、像側への移動量の符号を-とする)
[請求項3]
 以下の条件式を満足する請求項1または2に記載の変倍光学系。
 0.10<βTF1/βTF2<1.00
 但し、βTF1:望遠端状態において無限遠物体に合焦する場合の前記第1合焦レンズ群の横倍率
    βTF2:望遠端状態において無限遠物体に合焦する場合の前記第2合焦レンズ群の横倍率
[請求項4]
 前記第1合焦レンズ群は、無限遠物体から近距離物体へ合焦する際に像側へ移動する請求項1~3のいずれか一項に記載の変倍光学系。
[請求項5]
 前記第2合焦レンズ群は、無限遠物体から近距離物体へ合焦する際に物体側へ移動する請求項1~4のいずれか一項に記載の変倍光学系。
[請求項6]
 以下の条件式を満足する請求項1~5のいずれか一項に記載の変倍光学系。
 -10.00<(βTF1/βWF1)×(βTF2/βWF2)<10.00
 但し、βTF1:望遠端状態において無限遠物体に合焦する場合の前記第1合焦レンズ群の横倍率
    βWF1:広角端状態において無限遠物体に合焦する場合の前記第1合焦レンズ群の横倍率
    βTF2:望遠端状態において無限遠物体に合焦する場合の前記第2合焦レンズ群の横倍率
    βWF2:広角端状態において無限遠物体に合焦する場合の前記第2合焦レンズ群の横倍率
[請求項7]
 以下の条件式を満足する請求項1~6のいずれか一項に記載の変倍光学系。
 1.50<f1/(-f2)<5.00
 但し、f1:前記第1レンズ群の焦点距離
    f2:前記第2レンズ群の焦点距離
[請求項8]
 以下の条件式を満足する請求項1~7のいずれか一項に記載の変倍光学系。
 0.80<f1/f3<2.50
 但し、f1:前記第1レンズ群の焦点距離
    f3:前記第3レンズ群の焦点距離
[請求項9]
 前記後続レンズ群は、第4レンズ群を有し、
 以下の条件式を満足する請求項1~8のいずれか一項に記載の変倍光学系。
 -2.00<f1/f4<4.00
 但し、f1:前記第1レンズ群の焦点距離
    f4:前記第4レンズ群の焦点距離
[請求項10]
 広角端状態から望遠端状態への変倍の際に、前記第3レンズ群が像側へ移動する請求項1~9のいずれか一項に記載の変倍光学系。
[請求項11]
 前記第2レンズ群は、以下の条件式を満足する正レンズを有する請求項1~10のいずれか一項に記載の変倍光学系。
 18.0<νdP<35.0
 1.83<ndP+(0.01425×νdP)<2.12
 0.702<θgFP+(0.00316×νdP)
 但し、νdP:前記正レンズのd線を基準とするアッベ数
    ndP:前記正レンズのd線に対する屈折率
    θgFP:前記正レンズの部分分散比であり、前記正レンズのg線に対する屈折率をngPとし、前記正レンズのF線に対する屈折率をnFPとし、前記正レンズのC線に対する屈折率をnCPとしたとき、次式で定義される
 θgFP=(ngP-nFP)/(nFP-nCP)
[請求項12]
 以下の条件式を満足する請求項1~11のいずれか一項に記載の変倍光学系。
 25.00°<2ωw<50.00°
 但し、2ωw:広角端状態における前記変倍光学系の全画角
[請求項13]
 以下の条件式を満足する請求項1~12のいずれか一項に記載の変倍光学系。
 5.00°<2ωt<20.00°
 但し、2ωt:望遠端状態における前記変倍光学系の全画角
[請求項14]
 以下の条件式を満足する請求項1~13のいずれか一項に記載の変倍光学系。
 0.20<BFw/fw<0.85
 但し、BFw:広角端状態における前記変倍光学系のバックフォーカス
    fw:広角端状態における前記変倍光学系の焦点距離
[請求項15]
 請求項1~14のいずれかに記載の変倍光学系を搭載して構成される光学機器。
[請求項16]
 物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第1レンズ群と、負の屈折力を有する第2レンズ群と、正の屈折力を有する第3レンズ群と、後続レンズ群とを有した変倍光学系の製造方法であって、
 変倍の際に、隣り合う各レンズ群の間隔が変化し、
 前記後続レンズ群は、物体側から順に並んだ、合焦の際に移動する負の屈折力を有する第1合焦レンズ群と、合焦の際に移動する正の屈折力を有する第2合焦レンズ群とを有し、
 以下の条件式を満足するように、
 レンズ鏡筒内に各レンズを配置する変倍光学系の製造方法。
 0.80<(-fF1)/fF2<5.00
 但し、fF1:前記第1合焦レンズ群の焦点距離
    fF2:前記第2合焦レンズ群の焦点距離

図面

[ 図 1]

[ 図 2]

[ 図 3]

[ 図 4]

[ 図 5]

[ 図 6]

[ 図 7]

[ 図 8]

[ 図 9]

[ 図 10]

[ 図 11]

[ 図 12]

[ 図 13]

[ 図 14]

[ 図 15]

[ 図 16]