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1. (WO2018180209) 医療用デバイス
Document

明 細 書

発明の名称 医療用デバイス

技術分野

0001  

背景技術

0002   0003   0004   0005  

発明の概要

0006   0007   0008   0009   0010   0011   0012   0013   0014   0015   0016   0017   0018   0019   0020   0021   0022   0023   0024   0025   0026   0027   0028   0029   0030   0031   0032   0033   0034   0035   0036   0037   0038   0039   0040   0041   0042  

図面の簡単な説明

0043  

発明を実施するための形態

0044   0045   0046   0047   0048   0049   0050   0051   0052   0053   0054   0055   0056   0057   0058   0059   0060   0061   0062   0063   0064   0065   0066   0067   0068   0069   0070   0071   0072   0073   0074   0075   0076   0077   0078   0079   0080   0081   0082   0083   0084   0085   0086   0087   0088   0089   0090   0091   0092   0093   0094   0095   0096   0097   0098   0099   0100   0101   0102   0103   0104   0105   0106   0107   0108   0109   0110   0111   0112  

請求の範囲

1   2   3   4   5   6   7   8   9   10   11   12   13  

図面

1   2   3   4   5   6   7   8   9   10   11   12   13  

明 細 書

発明の名称 : 医療用デバイス

技術分野

[0001]
 本発明は、動脈瘤に連なる血管壁と、前記動脈瘤に留置された拡張体との間を通して前記動脈瘤内に塞栓物を送達するためのカテーテルを備える医療用デバイスに関する。

背景技術

[0002]
 近年、筒状のグラフト(人工血管)に拡張可能なステントが係止されたステントグラフトを大動脈瘤内で拡張させて血管壁に密着させることにより、ステントグラフト内に血液を流通させるとともに瘤内(動脈瘤の血管壁とステントグラフトとの間)への血流を遮断するステントグラフト内挿術が行われている(特開2014-12135号公報参照)。ステントグラフト内挿術では、大動脈瘤側枝から瘤内に血液が逆流する、いわゆるタイプ2のエンドリークと呼ばれる合併症が起こり得ることが知られている。
[0003]
 このようなタイプ2のエンドリークの処置として、ペリグラフト(Perigraft)と呼ばれる処置(Motoki Nakai, MD, PhD, Akira Ikoma, MD, PhD, Morio Sato, MD, PhD, Hirotatsu Sato, MD, Yoshiharu Nishimura, MD, PhD, and Yoshitaka Okamura, MD, PhD、「Prophylactic Intraoperative Embolization of Abdominal Aortic Aneurysm Sacs Using N-Butyl Cyanoacrylate/Lipiodol/Ethanol Mixture with Proximal Neck Aortic Balloon Occlusion during Endovascular Abdominal Aortic Repair」、Prophylactic Sac Embolization with NBCA/Lipiodol/Ethanol during EVAR、2016年7月、27巻、7号、p.954-960参照)と、トランシーリング(Transealing)又はトランスシーリング(Transsealing)(以下、トランシーリングという。)と呼ばれる処置(G. Coppi, G. Saitta, G. Coppi, S. Gennai, A. Lauricella, R. Silingardi、「Transealing: A Novel and Simple Technique for Embolization of Type 2 Endoleaks Through Direct Sac Access From the Distal Stent-graft Landing Zone」、European Journal of Vascular and Endovascular Surgery、2014年4月、47巻、4号、p.394-401参照)とが提案されている。
[0004]
 ペリグラフトでは、収縮状態のステントグラフトと血管壁との間に長尺なカテーテル(シース)の先端側を配置した状態でステントグラフトを拡張させることによりシースの先端を瘤内に留置し、このシースを介して塞栓物を瘤内に導入する。
[0005]
 トランシーリングでは、拡張したステントグラフトと血管壁との間にガイドワイヤを先行させながらカテーテル(シース)を押し進めてシースの先端を瘤内に留置し、シースを介して塞栓物を瘤内に導入する。

発明の概要

[0006]
 上述したペリグラフト及びトランシーリングでは、塞栓物を瘤内に導入する際に、シースに基端方向に向かう反力が作用するため、シースの先端位置が基端方向にずれることがある(第1の課題)。
[0007]
 また、トランシーリングでは、拡張したステントグラフトと血管壁との間にシースを挿入させる際に、軸方向に過度な力が作用してシースが撓むことがある。そのため、拡張したステントグラフトと血管壁との間にシースを円滑に挿入することができない可能性がある(第2の課題)。
[0008]
 さらにまた、拡張したステントグラフトと血管壁との間にシースに先行してガイドワイヤを挿入する場合、ガイドワイヤの硬さを高めるほど挿入し易くなるが、ガイドワイヤにより血管壁を損傷する可能性も高くなるという問題がある(第3の課題)。
[0009]
 本発明は、このような課題を考慮してなされたものであり、上記の第1~第3の課題の少なくとも1つを解決することができる医療用デバイスを提供することを目的とする。
[0010]
 上記目的を達成するために、本発明に係る医療用デバイスは、動脈瘤に連なる血管壁と、前記動脈瘤に連なる血管に留置された拡張体との間に配置可能なカテーテルを備える医療用デバイスであって、前記カテーテルは、可撓性を有するとともに長尺なシャフト本体と、前記拡張体を構成するストラットに接触するように前記シャフト本体の少なくとも先端部を構成する先端シャフト部の外周面に設けられ、前記シャフト本体を周方向に螺旋状に周回するシャフト突起と、を有することを特徴とする。
[0011]
 このような構成によれば、ペリグラフト及びトランシーリングにおいて、動脈瘤内の塞栓物を導入する際にシャフト突起が拡張体と血管壁との間に位置する場合、シャフト突起のうちシャフト本体の基端方向を指向する側面(以下、「基端側面」という。)を拡張体のストラットに対して引っ掛けることができる。これにより、動脈瘤内に塞栓物を送達する際にカテーテルに作用する基端方向の反力を拡張体で受けることができるため、シャフト本体の先端位置が基端方向にずれることを抑えることができる。よって、塞栓物を動脈瘤内に確実に導入することができる。すなわち、この場合、上記の第1の課題を解決することができる。
[0012]
 また、トランシーリングにおいて、シャフト本体を拡張状態の拡張体と血管壁との間に挿入する際にシャフト突起の基端側面をストラットに接触させた状態でシャフトを回転させることにより、シャフト突起がストラットを基端方向に押しながら回転するため、シャフト突起にはストラットから先端方向の反力が作用する。つまり、カテーテルの基端側に入力された回転力が先端シャフト部で推進力に変換される。よって、拡張状態の拡張体と血管壁との間においてシャフト本体を円滑に前進させることができる。この場合、カテーテルの基端側を先端方向に過度に押し込む必要がないため、シャフト本体の撓みを抑えることができる。すなわち、上記の第2の課題を解決することができる。
[0013]
 また、トランシーリングにおいて、拡張状態の拡張体と血管壁との間にシャフト本体に先行してガイドワイヤを挿入する場合、シャフト突起の基端側面をストラットに引っ掛けた状態でガイドワイヤを押し進めることができる。この際、ガイドワイヤを前進させる時にカテーテルに作用する基端方向の反力を拡張体で受けることができるため、ガイドワイヤの硬さを過度に高めなくてもガイドワイヤを円滑に前進させることができる。すなわち、上記の第3の課題を解決することができる。
[0014]
 さらに、ペリグラフト及びトランシーリングにおいて、カテーテルを抜去する際にシャフト突起のうち先端方向を指向する側面(以下、「先端側面」という。)を拡張状態の拡張体のストラットに接触させた状態でカテーテルを回転(トランシーリングにおけるカテーテルの挿入時の回転方向とは逆方向に回転)させることにより、シャフト突起がストラットを先端方向に押しながら回転するため、シャフト突起にはストラットから基端方向の反力が作用する。これにより、拡張状態の拡張体と血管壁との間においてシャフト本体を円滑に後退させることができる。よって、カテーテルを容易に抜去することができる。
[0015]
 上記の医療用デバイスにおいて、前記カテーテルは、前記シャフト本体としてのシース本体と、前記シャフト突起としてのシース突起と、を含むシースを有し、前記シース突起は、前記動脈瘤内に塞栓物を送達する際に前記拡張体と前記血管壁との間に位置するように設けられていてもよい。
[0016]
 このような構成によれば、ペリグラフト及びトランシーリングにおいて、動脈瘤内に塞栓物を送達する際にシースに作用する基端方向の反力を拡張体で受けることができるため、シース本体の先端位置が基端方向にずれることを抑えることができる。よって、塞栓物を動脈瘤内に確実に導入することができる。
[0017]
 上記の医療用デバイスにおいて、前記シース突起のうち前記シースの基端方向を指向する基端側面は、前記シース本体の軸線と直交する方向に延在する平坦面か、又は前記シース突起の突出端に向かって前記シース本体の基端方向に傾斜する平坦面であってもよい。
[0018]
 このような構成によれば、シース突起の基端側面とストラットとの間の力の伝達を効率的に行うことができる。
[0019]
 上記の医療用デバイスにおいて、前記シース突起は、前記先端シャフト部の先端部まで延在していてもよい。
[0020]
 このような構成によれば、トランシーリングにおいて、先端シャフト部を拡張状態のステントグラフトと血管壁との間に円滑に挿入させることができる。また、ペリグラフト及びトランシーリングにおいて、先端シャフト部を拡張状態のステントグラフトと血管壁との間から円滑に抜去させることができる。
[0021]
 上記の医療用デバイスにおいて、前記シース突起の外周面は、前記シース突起の先端部における前記先端シャフト部の外周面に対する突出長が螺旋の延在方向の一端に向かって小さくなることにより、前記先端シャフト部の外周面に滑らかに連なっていてもよい。
[0022]
 このような構成によれば、トランシーリングにおいて、拡張状態のステントグラフトと血管壁との間に先端シャフト部を円滑に挿入することができる。また、シースの回転時に血管壁やステントグラフトに余計な力が作用することを抑えることができる。
[0023]
 上記の医療用デバイスにおいて、前記カテーテルは、前記シース内に抜去可能に挿入されたダイレータを備え、前記ダイレータは、前記シース内に挿入された状態で前記シース本体の先端よりも先端側に突出する可撓性を有する長尺な中空状のダイレータ本体と、前記ダイレータ本体のうち前記シース本体よりも先端側に位置する先端突出部の外周面に設けられ、前記ダイレータ本体を周方向に螺旋状に周回するダイレータ突起と、を有していてもよい。
[0024]
 このような構成によれば、トランシーリングにおいて、拡張状態の拡張体と血管壁との間にシースよりも外径の細いダイレータ本体の先端突出部を先行して挿入することができるため、拡張体と血管壁との間にシース本体をより円滑に挿入することができる。この際、ダイレータ突起の基端側面をストラットに接触させた状態でダイレータを回転させることにより、ダイレータ突起がストラットを基端方向に押しながら回転するため、ダイレータの回転力が推進力に変換される。よって、拡張状態の拡張体と血管壁との間においてダイレータ本体を円滑に前進させることができる。この場合、ダイレータの基端側を先端方向に過度に押し込む必要がないため、ダイレータ本体の撓みを抑えることができる。
[0025]
 また、拡張状態の拡張体と血管壁との間にダイレータ本体及びシース本体を前進させる際に、ダイレータ突起及びシース突起がストラットを基端方向に押すことになるため、ストラットの一部分に力が集中することを避けることができる。これにより、ステントグラフトが折れ曲がる(キンクする)ことを抑えることができる。
[0026]
 さらに、トランシーリングにおいて、拡張状態の拡張体と血管壁との間にダイレータ本体に先行してガイドワイヤを挿入する場合、ダイレータ突起の基端側面をストラットに引っ掛けた状態でガイドワイヤを押し進めることができる。この際、ガイドワイヤを前進させる時にダイレータに作用する基端方向の反力を拡張体で受けることができるため、ガイドワイヤの硬さを過度に高めなくてもガイドワイヤを円滑に前進させることができる。
[0027]
 さらにまた、シースの先端を瘤内の所定位置まで前進させた後で、ダイレータをシースから抜去することにより、塞栓物をダイレータの内腔よりも大きいシースの内腔を介して瘤内に導入することができる。
[0028]
 上記の医療用デバイスにおいて、前記ダイレータ突起のうち前記ダイレータの基端方向を指向する基端側面は、前記ダイレータ本体の軸線と直交する方向に延在する平坦面か、又は前記ダイレータ突起の突出端に向かって前記ダイレータ本体の基端方向に傾斜する平坦面であってもよい。
[0029]
 このような構成によれば、ダイレータ突起の基端側面とストラットとの間の力の伝達を効率的に行うことができる。
[0030]
 上記の医療用デバイスにおいて、前記ダイレータ突起のピッチと前記シース突起のピッチは、互いに略同一であってもよい。
[0031]
 このような構成によれば、トランシーリングにおいて、拡張状態の拡張体と血管壁との間にダイレータ本体及びシース本体を前進させる際にダイレータ突起の基端側面とシース突起の基端側面とを複数のストラットに効率的に接触させることができる。
[0032]
 上記の医療用デバイスにおいて、前記ダイレータ突起の基端と前記シース突起の先端とは、周方向の位相が互いに略同一であってもよい。
[0033]
 このような構成によれば、ダイレータ突起の基端側面とシース突起の基端側面とを複数のストラットに一層効率的に接触させることができる。
[0034]
 上記の医療用デバイスにおいて、前記ダイレータと前記シースとの相対的な回転を規制する回転規制部を備えていてもよい。
[0035]
 このような構成によれば、ダイレータ突起とシース突起とが互いに周方向にずれることを抑えることができる。
[0036]
 上記の医療用デバイスにおいて、前記ダイレータ突起は、前記先端突出部の先端部まで延在していてもよい。
[0037]
 このような構成によれば、トランシーリングにおいて、先端突出部の先端部を拡張状態のステントグラフトと血管壁との間に円滑に挿入させることができる。
[0038]
 上記の医療用デバイスにおいて、前記ダイレータ突起の外周面は、前記ダイレータ突起の先端部における前記先端突出部の外周面に対する突出長が螺旋の延在方向の一端に向かって小さくなることにより、前記先端突出部の外周面に滑らかに連なっていてもよい。
[0039]
 このような構成によれば、トランシーリングにおいて、拡張状態の拡張体と血管壁との間に先端突出部の先端部を円滑に挿入することができる。ダイレータの回転時に血管壁や拡張体に余計な力が作用することを抑えることができる。
[0040]
 上記の医療用デバイスにおいて、前記カテーテルは、可撓性を有するとともに長尺に形成されたシースと、前記シース内に抜去可能に挿入されたダイレータと、を備え、前記ダイレータは、前記シース内に挿入された状態で前記シースの先端よりも先端側に突出する可撓性を有する長尺な前記シャフト本体としてのダイレータ本体と、前記ダイレータ本体のうち前記シースよりも先端側に位置して前記先端シャフト部を構成する先端突出部の外周面に設けられ、前記ダイレータ本体を周方向に螺旋状に周回する前記シャフト突起としてのダイレータ突起と、を有していてもよい。
[0041]
 このような構成によれば、上述したダイレータと同様の効果を奏する。
[0042]
 本発明によれば、動脈瘤内の塞栓物を導入する際にシャフト突起が拡張体と血管壁との間に位置する場合、ペリグラフト及びトランシーリングにおいて、シース本体の先端位置が基端方向にずれることを抑えることができる。また、トランシーリングにおいて、シャフト本体の撓みを抑えることができるとともにガイドワイヤを円滑に前進させることができる。また、ペリグラフト及びトランシーリングにおいて、シャフト本体を円滑に後退させることができる。

図面の簡単な説明

[0043]
[図1] 本発明の一実施形態に係る医療用デバイスの斜視図である。
[図2] 図1の医療用デバイスの一部省略縦断面図である。
[図3] 図1の医療用デバイスの先端側の拡大平面図である。
[図4] 図4Aはシース突起(ダイレータ突起)の拡大断面図であり、図4Bは図3のIVB-IVB線に沿った横断面図である。
[図5] 図5Aは図2のVA-VA線に沿った横断面図であり、図5Bは拡張状態のステントグラフトの平面図である。
[図6] 図6Aはペリグラフトの第1説明図であり、図6Bはペリグラフトの第2説明図である。
[図7] 図7Aはペリグラフトの第3説明図であり、図7Bはペリグラフトの第4説明図である。
[図8] 図8Aはトランシーリングの第1説明図であり、図8Bはトランシーリングの第2説明図である。
[図9] 図9Aはトランシーリングの第3説明図であり、図9Bはトランシーリングの第4説明図である。
[図10] 前記医療用デバイスの効果を説明する第1断面説明図である。
[図11] 前記医療用デバイスの効果を説明する第2断面説明図である。
[図12] 前記医療用デバイスの効果を説明する第3断面説明図である。
[図13] 医療用デバイスのカテーテルの変形例を示す斜視図である。

発明を実施するための形態

[0044]
 以下、本発明に係る医療用デバイスについて好適な実施形態を挙げ、添付の図面を参照しながら説明する。
[0045]
 本実施形態に係る医療用デバイス10は、図7B及び図9B等に示すように、腹部大動脈瘤(以下、「動脈瘤122a」という。)に連なる血管壁120Laと、動脈瘤122aに留置されたステントグラフト100との間を通して動脈瘤122a内に塞栓物130を送達するためのものである。ただし、医療用デバイス10は、例えば、ステントグラフト100を用いた胸部大動脈瘤等の手技に対しても用いることができる。
[0046]
 まず、拡張体としてのステントグラフト100について図5Bを参照しながら簡単に説明する。なお、図5Bに示すステントグラフト100は、拡張状態である。図5Bに示すように、ステントグラフト100は、人工血管としての円筒状のグラフト102と、グラフト102の外周面に縫合等によって係止されたステント104とを有する。ステント104は、波状(ジグザグ状)に延在してグラフト102を周回する複数の線状のストラット106がステントグラフト100の軸線方向に互いに離間して設けられることによって形成されている。つまり、各ストラット106は、グラフト102の軸線方向に対して鋭角に傾斜する複数の直線部を含む。各ストラット106の横断面は、円形状に形成されている(図10参照)。
[0047]
 図1及び図2に示すように、医療用デバイス10は、長尺なシース12と、シース12内に抜去可能に挿入されたダイレータ14とを有するカテーテル11を備える。シース12は、長尺な中空状のシャフト本体としてのシース本体16と、シース本体16の基端に設けられたシースハブ18とを有する。
[0048]
 シース本体16は、全長に亘って略一定の内径d1の内腔16aを有するチューブである。シース本体16は、蛇行する血管に容易に追従し得るように可撓性(柔軟性)を有するとともに、血管内で折り曲げられない適度な剛性を有する。シース本体16の構成材料としては、ポリオレフィン(例えば、ポリエチレン、ポリプロピレン、ポリブテン、エチレン-プロピレン共重合体、エチレン-酢酸ビニル共重合体、アイオノマー、或いはこれら2種以上の混合物等)、ポリ塩化ビニル、ポリアミド、ポリアミドエラストマー、ポリエステル、ポリエステルエラストマー、ポリウレタン、ポリウレタンエラストマー、ポリイミド、フッ素樹脂等の高分子材料又はこれらの混合物、或いは上記2種以上の高分子材料が挙げられる。シース本体16は、これらの材料を複数積層した多層チューブであってもよい。
[0049]
 シース本体16の先端から基端方向に所定長延在する先端領域の外周面は、先端に向かってテーパ状に縮径している。シース本体16の先端領域よりも基端側の外径は、一定に形成されている。シース本体16は、例えば、内径d1が1.5mm以上、外径d2(シース本体16の先端領域よりも基端側の外径)が9Fr(3mm)程度に構成される。ただし、シース本体16の内径d1及び外径d2は、任意に設定可能である。シース本体16の先端面16bは、血管壁に対する損傷を抑えるために湾曲している。シース本体16の少なくとも先端部を構成する先端シャフト部17は、ステントグラフト100と血管壁120Laとの間に配設される。シース本体16の先端シャフト部17の外周面には、拡張状態のステントグラフト100のストラット106に接触するようにシース本体16を周方向に螺旋状に周回するシース突起20が設けられている。つまり、シース本体16の基端部には、シャフト突起としてのシース突起20が設けられていない。ただし、シース突起20の延在する範囲は、任意に設定可能である。
[0050]
 図2及び図3に示すように、シース突起20は、例えば、帯状の平板をシース本体16の外周面に螺旋状に巻き付けて接合することにより形成される。ただし、シース突起20は、シース本体16の外周面を切削することによって形成してもよい。シース突起20の構成材料としては、金属又はシース本体16と同じ若しくは異なる樹脂が挙げられる。シース突起20を構成する金属材料としては、例えば、ステンレス鋼、コバルトクロム合金、チタン合金等の金属系の生体材料が好適に用いられる。
[0051]
 図4Aに示すように、シース突起20は、シース12の基端方向を指向する基端側面20aと、シース12の先端方向を指向する先端側面20bと、基端側面20a及び先端側面20bを連結する外周面20cとを有する。基端側面20a及び外周面20cの境界部と先端側面20b及び外周面20cの境界部は、血管壁の損傷を防止するためにR面取り加工が施されている。
[0052]
 基端側面20a及び先端側面20bのそれぞれは、シース本体16の軸線と直交する方向に延在する平坦面である。ただし、基端側面20aは、シース突起20の突出端(突出方向)に向かってシース本体16の基端方向に傾斜する平坦面であってもよい。この場合、シース突起20の基端側面20aとストラット106との間の力の伝達を効率的に行うことができる。また、先端側面20bは、シース突起20の突出端(突出方向)に向かってシース本体16の先端方向に傾斜する平坦面であってもよい。この場合、シース突起20の先端側面20bとストラット106との間の力の伝達を効率的に行うことができる。
[0053]
 図2及び図3において、シース突起20は、先端シャフト部17の先端部まで延在している。図4Bに示すように、シース突起20の外周面20cは、シース突起20の先端部における先端シャフト部17の外周面に対する突出長が螺旋の延在方向の一端(始端)に向かって小さくなることにより、先端シャフト部17の外周面に滑らかに連なっている。すなわち、シース突起20の先端部と先端シャフト部17の外周面との間に段差は存在しない。具体的には、シース突起20の先端部の外周面20cは、螺旋の始端に向かって薄肉になるように先端シャフト部17側(径方向内方)に傾斜している。
[0054]
 また、図1に示すように、シース突起20の外周面20cは、シース突起20の基端部におけるシース本体16の外周面に対する突出長が螺旋の延在方向の他端(終端)に向かって小さくなることにより、先端シャフト部17の外周面に滑らかに連なっている。すなわち、シース突起20の基端部と先端シャフト部17の外周面との間に段差は存在しない。具体的には、シース突起20の基端部の外周面20cは、螺旋の終端に向かって薄肉になるように先端シャフト部17側(径方向内方)に傾斜している。
[0055]
 ただし、シース突起20の先端部の外周面20cが先端シャフト部17の外周面に滑らかに連なるように、先端シャフト部17の外周面にシース突起20の先端部が配設される凹部を形成してもよい。また、シース突起20の基端部の外周面20cが先端シャフト部17の外周面に滑らかに連なるように、先端シャフト部17の外周面にシース突起20の基端部が配設される凹部を形成してもよい。
[0056]
 図4Aにおいて、シース突起20の延在方向の中間部において、基端側面20aの突出長(基端側面20aの平坦部分の先端シャフト部17の外周面に対する突出長)と先端側面20bの突出長(基端側面20aの平坦部分の先端シャフト部17の外周面に対する突出長)とは、中間部の全長に亘って同一の高さhに設定されている。この場合、シース突起20とストラット106との間の力の伝達を効率的に行うことができるとともにシース突起20がグラフト102に当たることを抑えることができる。高さhは、ストラット106の半径r(図11参照)よりも大きく且つストラット106の直径よりも小さいことが好ましい。つまり、例えば、ストラット106の直径が0.4mmである場合、高さhは、0.2mmよりも大きく且つ0.4mmよりも小さい範囲で設定される。高さhを0.1mm以下にすると、60歳以上の男性の大動脈内膜厚の平均厚さよりも小さくなるため、血管壁の損傷を抑えることができる。ただし、高さhは、任意に設定可能である。
[0057]
 図3に示すように、シース突起20の螺旋角度θ1(シース12の軸線に対して直交する線分とシース突起20とのなす角度)は、拡張状態のステントグラフト100のストラット106の傾斜角度θ2(ステントグラフト100の軸線に対して直交する線分とストラット106の直線部とのなす角度)と同一又は近い値になるように設定されている(図5B参照)。この場合、シース突起20の基端側面20a及び先端側面20bをストラット106の直線部に効率的に接触させることができる。シース突起20の螺旋角度θ1は、例えば、30°以上45°以下に設定される。
[0058]
 シース突起20のピッチL1(軸線方向に隣接する基端側面20aと先端側面20bとの間隔)は、全長に亘って略一定であり、ステントグラフト100の軸方向に隣接するストラット106の間隔L2よりも狭い。この場合、シース突起20の基端側面20aを複数のストラット106に効率的に接触させることができる。また、拡張状態のステントグラフト100と血管壁120Laとの間からシース12を抜去する際に、シース突起20の先端側面20bを複数のストラット106に効率的に接触させることができる。シース突起20のピッチL1は、シース本体16の外径d2及びシース突起20の螺旋角度θ1に基づいて定められる。
[0059]
 図1、図2及び図5Aに示すように、シースハブ18は、中空状に形成され、ダイレータ14が挿通される内腔18aを有している。シースハブ18の構成材料としては、シース本体16の構成材料と同じものが挙げられる。シースハブ18は、シース本体16の外周面に連なり基端方向に向かってテーパ状に拡径した外周面を有する拡径部22と、拡径部22の基端に設けられた円環状のシース側係合部24とを有する。シース側係合部24の外周面には、環状溝26が形成されている。シース側係合部24の内周面には、シースハブ18の軸線方向に沿って延在したキー溝28が形成されている。キー溝28は、シースハブ18の基端面に開口している。
[0060]
 図1及び図2に示すように、ダイレータ14は、シース12内に挿入された状態でシース本体16の先端よりも先端側に突出する可撓性を有する長尺な中空状のダイレータ本体30と、ダイレータ本体30の基端に設けられてシースハブ18に着脱可能なダイレータハブ32とを有する。つまり、ダイレータ本体30は、シース本体16よりも長尺に構成されており、シースハブ18にダイレータハブ32を装着した状態で、シース12の先端よりも先端側に所定長だけ突出している。
[0061]
 ダイレータ本体30は、全長に亘って略一定の内径d3の内腔30aを有するチューブである。ダイレータ本体30は、蛇行する血管に容易に追従し得るように可撓性(柔軟性)を有するとともに、血管内で折り曲げられない適度な剛性を有する。ダイレータ本体30の構成材料としては、シース本体16の構成材料と同じものが挙げられる。
[0062]
 ダイレータ本体30の内径d3は、ガイドワイヤ110が挿通できるように0.46mm(0.018インチ)以上に構成されている。ただし、ダイレータ本体30の内径d3は、任意に設定可能である。ダイレータ本体30の外径は、ダイレータ14がシース12に対して軸線方向に移動できるような大きさに設定されている。ダイレータ本体30の先端面30bは、血管壁の損傷を抑えるために湾曲している。
[0063]
 ダイレータ本体30の先端突出部34(ダイレータ本体30のうちシース12の先端よりも先端側に位置する部分)は、動脈瘤122aに連なる血管に留置されたステントグラフト100と動脈瘤122aに連なる血管壁120Laとの間に挿入される。先端突出部34の外周面は、先端に向かって徐々に縮径している。先端突出部34の外周面には、ダイレータ本体30をシース突起20の螺旋と同じ方向に螺旋状に周回するダイレータ突起36が設けられている。つまり、ダイレータ本体30のうち先端突出部34よりも基端側には、ダイレータ突起36が設けられていない(図2参照)。
[0064]
 図2及び図3に示すように、ダイレータ突起36は、例えば、帯状の平板を先端突出部34の外周面に螺旋状に巻き付けて接合することにより形成される。ただし、ダイレータ突起36は、先端突出部34の外周面を切削することによって形成してもよい。ダイレータ突起36の構成材料は、シース突起20の構成材料と同じものが挙げられる。
[0065]
 図4Aに示すように、ダイレータ突起36は、ダイレータ14の基端方向を指向する基端側面36aと、ダイレータ14の先端方向を指向する先端側面36bと、基端側面36a及び先端側面36bを連結する外周面36cとを有する。基端側面36a及び外周面36cの境界部と先端側面36b及び外周面36cの境界部は、血管壁の損傷を防止するためにR面取り加工が施されている。
[0066]
 基端側面36a及び先端側面36bのそれぞれは、ダイレータ本体30の軸線と直交する方向に延在する平坦面である。ただし、基端側面36aは、ダイレータ突起36の突出端(突出方向)に向かってダイレータ本体30の基端方向に傾斜する平坦面であってもよい。この場合、ダイレータ突起36の基端側面36aとストラット106との間の力の伝達を効率的に行うことができる。また、先端側面36bは、ダイレータ突起36の突出端(突出方向)に向かってダイレータ本体30の先端方向に傾斜する平坦面であってもよい。この場合、ダイレータ突起36の先端側面36bとストラット106との間の力の伝達を効率的に行うことができる。
[0067]
 図1~図3において、ダイレータ突起36は、先端突出部34の先端部まで延在している。ダイレータ突起36の外周面36cは、ダイレータ突起36の先端部における先端突出部34の外周面に対する突出長が螺旋の延在方向の一端(始端)に向かって小さくなることにより、先端突出部34の外周面に滑らかに連なっている。すなわち、ダイレータ突起36の先端部と先端突出部34の外周面との間に段差は存在しない。具体的には、ダイレータ突起36の先端部の外周面36cは、螺旋の始端に向かって薄肉になるように先端突出部34側(径方向内方)に傾斜している。
[0068]
 また、ダイレータ突起36の外周面36cは、ダイレータ突起36の基端部における先端突出部34の外周面に対する突出長が螺旋の延在方向の他端(終端)に向かって小さくなることにより、先端突出部34の外周面に滑らかに連なっている。すなわち、ダイレータ突起36の基端部と先端突出部34の外周面との間に段差は存在しない。具体的には、ダイレータ突起36の基端部の外周面36cは、螺旋の終端に向かって薄肉になるように先端突出部34側(径方向内方)に傾斜している。これにより、ダイレータ14をシース12から抜去する際に、ダイレータ突起36がシース本体16に引っ掛かることを抑えることができる。
[0069]
 ただし、ダイレータ突起36の先端部の外周面36cが先端突出部34の外周面に滑らかに連なるように、先端突出部34の外周面にダイレータ突起36の先端部が配設される凹部を形成してもよい。また、ダイレータ突起36の基端部の外周面36cが先端突出部34の外周面に滑らかに連なるように、先端突出部34の外周面にダイレータ突起36の基端部が配設される凹部を形成してもよい。
[0070]
 図3において、ダイレータ突起36の螺旋角度θ3(ダイレータ14の軸線に対して直交する線分とダイレータ突起36とのなす角度)は、シース突起20の螺旋角度θ1と同じ角度に設定されている。つまり、ダイレータ突起36の螺旋角度θ3は、拡張した状態のステントグラフト100のストラット106の傾斜角度θ2と同一又は近い値になるように設定されている。
[0071]
 ダイレータ突起36のピッチL3(軸線方向に隣接する基端側面36aと先端側面36bとの間隔)は、全長に亘って略一定であり、シース突起20のピッチL1と略同一である。また、ダイレータ突起36の基端とシース突起20の先端とは、周方向の位相が互いに略同一である。つまり、ダイレータ突起36の基端は、シース本体16の先端面16bを介してシース突起20の先端に滑らかに連なっている。
[0072]
 図1、図2及び図5Aに示すように、ダイレータハブ32は、中空状に形成され、ガイドワイヤ110が挿通される内腔32aを有している。ダイレータハブ32の構成材料としては、ダイレータ本体30の構成材料と同じものが挙げられる。ダイレータハブ32は、ダイレータ本体30の基端に設けられてシース側係合部24に着脱可能なダイレータ側係合部38と、ダイレータ側係合部38から基端方向に延在した把持部40とを有する。ダイレータ側係合部38は、ダイレータ本体30の基端に設けられた円環板状のフランジ部42と、フランジ部42の外縁部から先端方向に延出した円筒部44と、円筒部44の突出端から径方向内方に突出した環状の爪部46とを含む。フランジ部42の先端方向を指向する面には、先端方向に突出してシース側係合部24のキー溝28に嵌合する突出部48が設けられている。突出部48及びキー溝28は、ダイレータ14とシース12との相対的な回転を規制する回転規制部50として機能する。突出部48は、ダイレータ本体30の外周面に連結している。爪部46は、シース側係合部24の環状溝26に嵌合する。
[0073]
 次に、医療用デバイス10の作用について説明する。ここでは、まず、動脈瘤122a(腹部大動脈瘤)に対するステントグラフト内挿術における医療用デバイス10を用いたペリグラフト処置について説明する。
[0074]
 図6Aに示すように、動脈瘤122aの治療としてステントグラフト内挿術を行う場合、ユーザ(術者)は、例えば、鼠蹊部からガイドワイヤ110aを血管内に挿入して右総腸骨動脈120R、腹部大動脈122を介して胸部下行大動脈124に進行させる。その後、収縮状態の第1ステントグラフト100aが先端部に設けられたカテーテル126aをガイドワイヤ110aに沿って右総腸骨動脈120Rを介して腹部大動脈122まで進行させて第1ステントグラフト100aを動脈瘤122a内に位置させる。この状態で第1ステントグラフト100aを拡張させることにより、第1ステントグラフト100aを動脈瘤122aよりも上方(胸部下行大動脈124側)の血管壁122bと右総腸骨動脈120Rの血管壁120Raとに密着させる。そして、ガイドワイヤ110a及びカテーテル126aを抜去する。
[0075]
 続いて、図6Bに示すように、鼠蹊部からガイドワイヤ110を血管内に挿入して左総腸骨動脈120Lを介して動脈瘤122a内に進行させる。次いで、ダイレータ14の内腔14a(図2参照)にガイドワイヤ110を通した状態でガイドワイヤ110に沿ってシース本体16の先端が動脈瘤122a内の所定位置に到達するまで医療用デバイス10を進行させる。
[0076]
 そして、図7Aに示すように、鼠蹊部からガイドワイヤ110bを血管内に挿入して左総腸骨動脈120L、腹部大動脈122を介して胸部下行大動脈124に進行させる。その後、収縮状態の第2ステントグラフト100bが先端部に設けられたカテーテル126bをガイドワイヤ110bに沿って左総腸骨動脈120Lを介して腹部大動脈122まで進行させて第2ステントグラフト100bを拡張状態の第1ステントグラフト100aの連結用開口部107(図6B参照)に挿入する。
[0077]
 その後、第2ステントグラフト100bを拡張させることにより、第2ステントグラフト100bを第1ステントグラフト100aに連結させるとともに左総腸骨動脈120Lの血管壁120Laに密着させる。この際、拡張した第2ステントグラフト100bと左総腸骨動脈120Lの血管壁120Laとの間にシース本体16の先端シャフト部17が配置される。また、第1ステントグラフト100aに第2ステントグラフト100bが連結されることにより逆Y字状のステントグラフト100が形成されることになる。
[0078]
 次いで、ガイドワイヤ110b及びカテーテル126bを抜去し、ガイドワイヤ110及びダイレータ14をシース12から抜去する。具体的には、ダイレータ側係合部38の爪部46とシース側係合部24との係合を解除し、ダイレータハブ32をシースハブ18に対して基端方向に引き戻す。これにより、血管内には、シース本体16が残されることとなる。
[0079]
 そして、シース12の内腔12a(図2参照)を介して塞栓物130を動脈瘤122a内に送達する。塞栓物130としては、塞栓剤又は金属製のコイル等が用いられる。塞栓物130としてコイルを用いる場合、シース12の内腔12aに図示しないマイクロカテーテルを挿入し、そのマイクロカテーテルの内腔を介して塞栓物130を動脈瘤122a内に送達するようにしてもよい。また、ダイレータ14をシース12から抜去することなく残した状態でダイレータ14の内腔14aを介して動脈瘤122a内に塞栓物130を送達してもよい。
[0080]
 動脈瘤122a内への塞栓物130の導入が完了した後、ユーザは、シースハブ18を回転させながら基端方向に引き戻すことによりシース12を抜去する。なお、シース12を抜去する際に、ダイレータ14をシース12内に挿入し、ダイレータ14とシース12を一緒に抜去してもよい。これにより、ダイレータ14によりシース12が支持されるため、シース12を容易に抜去できる。このように、予め動脈瘤122a内に塞栓物130を充填しておくことにより、大動脈側枝132から動脈瘤122a内に血液が逆流するタイプ2のエンドリークを予防することができる。
[0081]
 次に、動脈瘤122a(腹部大動脈瘤)に対するステントグラフト内挿術が行われた後、タイプ2のエンドリークが認められた際に行われる医療用デバイス10を用いたトランシーリング処置について説明する。
[0082]
 この場合、図8Aに示すように、動脈瘤122a内には、逆Y字状のステントグラフト100がすでに留置されている。つまり、第1ステントグラフト100aが腹部大動脈122の動脈瘤122aよりも上方の血管壁122bと右総腸骨動脈120Rの血管壁120Raとに密着し、第2ステントグラフト100bが左総腸骨動脈120Lの血管壁120Laに密着している。
[0083]
 トランシーリングでは、鼠蹊部からガイドワイヤ110を血管内に挿入して左総腸骨動脈120Lに進行させる。次いで、ダイレータ14の内腔14aにガイドワイヤ110を通した状態でガイドワイヤ110に沿ってダイレータ本体30の先端が第2ステントグラフト100bの直前に位置するまで医療用デバイス10を進行させる。
[0084]
 その後、第2ステントグラフト100bと左総腸骨動脈120Lの血管壁120Laとの間にガイドワイヤ110を先行させながら医療用デバイス10を挿入する(図8B参照)。この際、ユーザは、シースハブ18を回転させることにより医療用デバイス10を進行させる。また、ガイドワイヤ110と医療用デバイス10を交互に所定長だけ進行させる。そして、シース本体16の先端を動脈瘤122a内の所定位置に留置した後(図9A参照)、ガイドワイヤ110及びダイレータ14を抜去する。
[0085]
 その後、ペリグラフトの手順と同様の手順を行う。つまり、シース12の内腔12aを介して塞栓物130を動脈瘤122a内に送達する(図9B参照)。塞栓物130としては、塞栓剤(薬剤)又は金属製のコイル等が用いられる。塞栓物130としてコイルを用いる場合、シース12の内腔12aに図示しないマイクロカテーテルを挿入し、そのマイクロカテーテルの内腔を介して塞栓物130を動脈瘤122a内に送達するようにしてもよい。また、ダイレータ14をシース12から抜去することなく残した状態でダイレータ14の内腔14aを介して動脈瘤122a内に塞栓物130を送達してもよい。
[0086]
 そして、動脈瘤122a内への塞栓物130の送達が完了した後、ユーザは、シースハブ18を導入時とは逆方向に回転させながら基端方向に引き戻すことによりシース12を抜去する。なお、シース12を抜去する際に、ダイレータ14をシース12内に挿入し、ダイレータ14とシース12を一緒に抜去してもよい。これにより、ダイレータ14によりシース12が支持されるため、シース12を容易に抜去できる。このように、タイプ2のエンドリークが認められた際、動脈瘤122a内に塞栓物130を充填することにより、大動脈側枝132からの動脈瘤122a内の血液の逆流を抑制することができる。
[0087]
 医療用デバイス10は、上述したペリグラフトとトランシーリングの中間的な手技に用いてもよい。具体的には、ガイドワイヤ110を動脈瘤122a内に留置した状態で第2ステントグラフト100bを拡張させて血管壁120Laに留置し、その後、医療用デバイス10をガイドワイヤ110に沿って拡張状態の第2ステントグラフト100bと血管壁120Laとの間に挿入するようにしてもよい。
[0088]
 次に、本実施形態の効果について以下に説明する。
[0089]
 医療用デバイス10は、動脈瘤122aに連なる血管壁120Laと、動脈瘤122aに連なる血管に留置されたステントグラフト100との間に配置可能なカテーテル11を備える。カテーテル11を構成するシース12は、長尺なシース本体16(シャフト本体)と、ステントグラフト100を構成するグラフト102の外周面に設けられたステント104を構成するストラット106に接触するようにシース本体16の少なくとも先端部を構成する先端シャフト部17の外周面に設けられ、シース本体16を周方向に螺旋状に周回するシース突起20(シャフト突起)と、を有する。
[0090]
 このため、ペリグラフト及びトランシーリングにおいて、動脈瘤122aに留置された拡張状態のステントグラフト100と血管壁120Laとの間にシース本体16を配置した状態でシース突起20の基端側面20aをステントグラフト100のストラット106に対して引っ掛けることができる。これにより、図10に示すように、動脈瘤122a内に塞栓物130を送達する際にシース12に作用する基端方向の反力Faをステントグラフト100で受けることができるため、シース本体16の先端位置が基端方向にずれることを抑えることができる。よって、塞栓物130を動脈瘤122a内に確実に導入することができる。
[0091]
 また、図11に示すように、トランシーリングにおいて、シース本体16を拡張状態のステントグラフト100と血管壁120Laとの間に挿入する際にシース突起20の基端側面20aをストラット106に接触させた状態でシース12を回転させることにより、シース突起20がストラット106を基端方向に押しながら回転するため、シース突起20にはストラット106から先端方向の反力Fbが作用する。つまり、シース12の基端側に入力された回転力が先端シャフト部17で推進力(反力Fb)に変換される。よって、拡張状態のステントグラフト100と血管壁120Laとの間においてシース本体16を円滑に前進させることができる。この場合、シース12の基端側を先端方向に過度に押し込む必要がないため、シース本体16の撓みを抑えることができる。
[0092]
 さらに、トランシーリングにおいて、拡張状態のステントグラフト100と血管壁120Laとの間にシース本体16に先行してガイドワイヤ110を挿入する場合、シース突起20の基端側面20aをストラット106に引っ掛けた状態でガイドワイヤ110を押し進めることができる。この際、ガイドワイヤ110を前進させる時にシース12に作用する基端方向の反力をステントグラフト100で受けることができるため、ガイドワイヤ110の硬さを過度に高めなくてもガイドワイヤ110を円滑に前進させることができる。
[0093]
 さらにまた、図12に示すように、ペリグラフト及びトランシーリングにおいて、シース12を抜去する際にシース突起20の先端側面20bを拡張状態のステントグラフト100のストラット106に接触させた状態でシース12を回転(トランシーリングにおけるシース12の挿入時の回転方向とは逆方向に回転)させることにより、シース突起20がストラット106を先端方向に押しながら回転するため、シース突起20にはストラット106から基端方向の反力Fcが作用する。これにより、拡張状態のステントグラフト100と血管壁120Laとの間においてシース本体16を円滑に後退させることができる。よって、シース12を容易に抜去することができる。従って、動脈瘤122aのタイプ2のエンドリークを効果的に処置することができる。
[0094]
 シース突起20のうちシース12の基端方向を指向する基端側面20aは、シース本体16の軸線と直交する方向に延在しているため、シース突起20の基端側面20aとストラット106との間の力の伝達を効率的に行うことができる。
[0095]
 シース突起20は先端シャフト部17の先端部まで延在しているため、トランシーリングにおいて、先端シャフト部17を拡張状態のステントグラフト100と血管壁120Laとの間に円滑に挿入させることができる。また、ペリグラフト及びトランシーリングにおいて、先端シャフト部17を拡張状態のステントグラフト100と血管壁120Laとの間から円滑に抜去させることができる。
[0096]
 シース突起20の外周面20cは、シース突起20の先端部における先端シャフト部17の外周面に対する突出長が螺旋の延在方向の一端に向かって小さくなることにより、先端シャフト部17の外周面に滑らかに連なっている。これにより、トランシーリングにおいて、拡張状態のステントグラフト100と血管壁120Laとの間に先端シャフト部17を円滑に挿入することができる。また、シース12の回転時に血管壁120Laやステントグラフト100に余計な力が作用することを抑えることができる。
[0097]
 医療用デバイス10は、シース12内に抜去可能に挿入されたダイレータ14を備える。ダイレータ14は、シース12内に挿入された状態でシース本体16の先端よりも先端側に突出する可撓性を有する長尺な中空状のダイレータ本体30と、ダイレータ本体30のうちシース本体16よりも先端側に位置する先端突出部34の外周面に設けられ、ダイレータ本体30を周方向に螺旋状に周回するダイレータ突起36と、を有する。
[0098]
 これにより、トランシーリングにおいて、拡張状態のステントグラフト100と血管壁120Laとの間にシース12よりも外径の細いダイレータ本体30の先端突出部34を先行して挿入することができるため、ステントグラフト100と血管壁120Laとの間にシース本体16をより円滑に挿入することができる。この際、ダイレータ突起36の基端側面36aをストラット106に接触させた状態でダイレータ14を回転させることにより、ダイレータ突起36がストラット106を基端方向に押しながら回転するため、ダイレータ14の回転力が推進力に変換される。よって、拡張状態のステントグラフト100と血管壁120Laとの間においてダイレータ本体30を円滑に前進させることができる。この場合、ダイレータ14の基端側を先端方向に過度に押し込む必要がないため、ダイレータ本体30の撓みを抑えることができる。
[0099]
 拡張状態のステントグラフト100と血管壁120Laとの間にダイレータ本体30及びシース本体16を前進させる際に、ダイレータ突起36及びシース突起20がストラット106を基端方向に押すことになるため、ストラット106の一部分に力が集中することを避けることができる。これにより、ステントグラフト100が折れ曲がる(キンクする)ことを抑えることができる。
[0100]
 トランシーリングにおいて、拡張状態のステントグラフト100と血管壁120Laとの間にダイレータ本体30に先行してガイドワイヤ110を挿入する場合、ダイレータ突起36の基端側面36aをストラット106に引っ掛けた状態でガイドワイヤ110を押し進めることができる。この際、ガイドワイヤ110を前進させる時にダイレータ14に作用する基端方向の反力をステントグラフト100で受けることができるため、ガイドワイヤ110の硬さを過度に高めなくてもガイドワイヤ110を円滑に前進させることができる。
[0101]
 シース12の先端を動脈瘤122a内の所定位置まで前進させた後で、ダイレータ14をシース12から抜去することにより、塞栓物130をダイレータ14の内腔14aよりも大きいシース12の内腔12aを介して動脈瘤122a内に送達することができる。
[0102]
 ダイレータ突起36のうちダイレータ14の基端方向を指向する基端側面36aは、ダイレータ本体30の軸線と直交する方向に延在する平坦面であるため、ダイレータ突起36の基端側面36aとストラット106との間の力の伝達を効率的に行うことができる。
[0103]
 ダイレータ突起36のピッチL3とシース突起20のピッチL1は、互いに略同一である。そのため、トランシーリングにおいて、拡張状態のステントグラフト100と血管壁120Laとの間にダイレータ本体30及びシース本体16を前進させる際にダイレータ突起36の基端側面36aとシース突起20の基端側面20aとを複数のストラット106に効率的に接触させることができる。
[0104]
 ダイレータ突起36の基端とシース突起20の先端とは、周方向の位相が互いに略同一であるため、ダイレータ突起36の基端側面36aとシース突起20の基端側面20aとを複数のストラット106に一層効率的に接触させることができる。
[0105]
 医療用デバイス10は、ダイレータ14とシース12との相対的な回転を規制する回転規制部50を備えるため、ダイレータ突起36とシース突起20とが互いに周方向にずれることを抑えることができる。
[0106]
 ダイレータ突起36は、先端突出部34の先端部まで延在している。これにより、トランシーリングにおいて、先端突出部34の先端部を拡張状態のステントグラフト100と血管壁120Laとの間に円滑に挿入させることができる。
[0107]
 ダイレータ突起36の外周面36cは、ダイレータ突起36の先端部における先端突出部34の外周面に対する突出長が螺旋の延在方向の一端に向かって小さくなることにより、先端突出部34の外周面に滑らかに連なっている。これにより、トランシーリングにおいて、拡張状態のステントグラフト100と血管壁120Laとの間に先端突出部34の先端部を円滑に挿入することができる。ダイレータ14の回転時に血管壁120Laやステントグラフト100に余計な力が作用することを抑えることができる。
[0108]
 本発明は、上述した構成に限定されない。例えば、シース突起20の基端側面20a及び先端側面20bの少なくとも一方は、凸状の湾曲面であってもよい。また、ダイレータ突起36の基端側面36a及び先端側面36bの少なくとも一方は、凸状の湾曲面であってもよい。この場合、シース突起20及びダイレータ突起36によって血管壁120Laを損傷することを抑えることができる。
[0109]
 また、先端が球状のガイドワイヤ110を使用する場合、ダイレータ本体30(先端突出部34)の先端の内径は、ガイドワイヤ110の先端の直径と略同一にしてもよい。このような構成では、ガイドワイヤ110の先端部をダイレータ本体30の先端に位置させることにより、先端突出部34の外周面がガイドワイヤ110の先端部の外周面に滑らかに連なるため、先端突出部34の先端とガイドワイヤ110の先端部との間に段差が発生することを抑えることができる。これにより、ダイレータ本体30の先端とガイドワイヤ110との間の段差によって血管壁120Laを損傷することを抑えることができる。
[0110]
 ダイレータ突起36の螺旋の方向とシース突起20の螺旋の方向とは、互いに逆方向であってもよい。
[0111]
 医療用デバイス10は、図13に示すカテーテル11aを備えていてもよい。カテーテル11aは、可撓性を有するとともに長尺に形成されたシース13と、シース13内に抜去可能に挿入されたダイレータ14とを有する。ダイレータ14は、シース13内に挿入された状態でシース本体16の先端よりも先端側に突出する可撓性を有する長尺なシャフト本体としてのダイレータ本体30と、ダイレータ本体30のうちシース本体16よりも先端側に位置して先端シャフト部17aを構成する先端突出部34の外周面に設けられ、ダイレータ本体30を周方向に螺旋状に周回するシャフト突起としてのダイレータ突起36とを有する。シース13には、シース突起20が設けられていない点以外は、上述したシース12と同様に構成されている。このような構成であっても、上述したダイレータ14と同様の効果を奏する。
[0112]
 拡張体は、上述したステントグラフト100に限定されず、例えば、網目の細かいストラットによって構成され、グラフト102を備えていなくてもよい。

請求の範囲

[請求項1]
 動脈瘤(122a)に連なる血管壁(120La)と前記動脈瘤(122a)に連なる血管に留置された拡張体(100)との間に配置可能なカテーテル(11、11a)を備える医療用デバイス(10)であって、
 前記カテーテル(11、11a)は、
 可撓性を有するとともに長尺なシャフト本体と、
 前記拡張体(100)を構成するストラット(106)に接触するように前記シャフト本体の少なくとも先端部を構成する先端シャフト部(17、17a)の外周面に設けられ、前記シャフト本体を周方向に螺旋状に周回するシャフト突起と、を有する、
 ことを特徴とする医療用デバイス(10)。
[請求項2]
 請求項1記載の医療用デバイス(10)であって、
 前記カテーテル(11)は、前記シャフト本体としてのシース本体(16)と、前記シャフト突起としてのシース突起(20)と、を含むシース(12)を有し、
 前記シース突起(20)は、前記動脈瘤(122a)内に塞栓物(130)を送達する際に前記拡張体(100)と前記血管壁(120La)との間に位置するように設けられている、
 ことを特徴とする医療用デバイス(10)。
[請求項3]
 請求項2記載の医療用デバイス(10)において、
 前記シース突起(20)のうち前記シース(12)の基端方向を指向する基端側面(20a)は、前記シース本体(16)の軸線と直交する方向に延在する平坦面か、又は前記シース突起(20)の突出端に向かって前記シース本体(16)の基端方向に傾斜する平坦面である、
 ことを特徴とする医療用デバイス(10)。
[請求項4]
 請求項2又は3に記載の医療用デバイス(10)において、
 前記シース突起(20)は、前記先端シャフト部(17)の先端部まで延在している、
 ことを特徴とする医療用デバイス(10)。
[請求項5]
 請求項2~4のいずれか1項に記載の医療用デバイス(10)において、
 前記シース突起(20)の外周面(20c)は、前記シース突起(20)の先端部における前記先端シャフト部(17)の外周面に対する突出長が螺旋の延在方向の一端に向かって小さくなることにより、前記先端シャフト部(17)の外周面に滑らかに連なっている、
 ことを特徴とする医療用デバイス(10)。
[請求項6]
 請求項2~5のいずれか1項に記載の医療用デバイス(10)において、
 前記カテーテル(11)は、前記シース(12)内に抜去可能に挿入されたダイレータ(14)を備え、
 前記ダイレータ(14)は、前記シース(12)内に挿入された状態で前記シース本体(16)の先端よりも先端側に突出する可撓性を有する長尺なダイレータ本体(30)と、
 前記ダイレータ本体(30)のうち前記シース本体(16)よりも先端側に位置する先端突出部(34)の外周面に設けられ、前記ダイレータ本体(30)を周方向に螺旋状に周回するダイレータ突起(36)と、を有する、
 ことを特徴とする医療用デバイス(10)。
[請求項7]
 請求項6記載の医療用デバイス(10)において、
 前記ダイレータ突起(36)のうち前記ダイレータ(14)の基端方向を指向する基端側面(36a)は、前記ダイレータ本体(30)の軸線と直交する方向に延在する平坦面か、又は前記ダイレータ突起(36)の突出端に向かって前記ダイレータ本体(30)の基端方向に傾斜する平坦面である、
 ことを特徴とする医療用デバイス(10)。
[請求項8]
 請求項6又は7に記載の医療用デバイス(10)において、
 前記ダイレータ突起(36)のピッチ(L3)と前記シース突起(20)のピッチ(L1)は、互いに略同一である、
 ことを特徴とする医療用デバイス(10)。
[請求項9]
 請求項8記載の医療用デバイス(10)において、
 前記ダイレータ突起(36)の基端と前記シース突起(20)の先端とは、周方向の位相が互いに略同一である、
 ことを特徴とする医療用デバイス(10)。
[請求項10]
 請求項9記載の医療用デバイス(10)において、
 前記ダイレータ(14)と前記シース(12)との相対的な回転を規制する回転規制部(50)を備える、
 ことを特徴とする医療用デバイス(10)。
[請求項11]
 請求項6~10のいずれか1項に記載の医療用デバイス(10)において、
 前記ダイレータ突起(36)は、前記先端突出部(34)の先端部まで延在している、
 ことを特徴とする医療用デバイス(10)。
[請求項12]
 請求項6~11のいずれか1項に記載の医療用デバイス(10)において、
 前記ダイレータ突起(36)の外周面(36c)は、前記ダイレータ突起(36)の先端部における前記先端突出部(34)の外周面に対する突出長が螺旋の延在方向の一端に向かって小さくなることにより、前記先端突出部(34)の外周面に滑らかに連なっている、
 ことを特徴とする医療用デバイス(10)。
[請求項13]
 請求項1記載の医療用デバイス(10)であって、
 前記カテーテル(11a)は、
 可撓性を有するとともに長尺に形成されたシース(13)と、
 前記シース(13)内に抜去可能に挿入されたダイレータ(14)と、を備え、
 前記ダイレータ(14)は、前記シース(13)内に挿入された状態で前記シース(13)の先端よりも先端側に突出する可撓性を有する長尺な前記シャフト本体としてのダイレータ本体(30)と、
 前記ダイレータ本体(30)のうち前記シース(13)よりも先端側に位置して前記先端シャフト部(17a)を構成する先端突出部(34)の外周面に設けられ、前記ダイレータ本体(30)を周方向に螺旋状に周回する前記シャフト突起としてのダイレータ突起(36)と、を有する、
 ことを特徴とする医療用デバイス(10)。

図面

[ 図 1]

[ 図 2]

[ 図 3]

[ 図 4]

[ 図 5]

[ 図 6]

[ 図 7]

[ 図 8]

[ 図 9]

[ 図 10]

[ 図 11]

[ 図 12]

[ 図 13]